■「日本の商社株買い増し意欲」と伝わる、６年前も買い表明し長期で大相場に
２月２５日の東京株式市場では、日経平均５００円安の中で大手商社株が軒並み続伸基調となっている。伊藤忠商事＜８００１＞（東証プライム）は２日続伸基調で始まり、取引開始後は７％高の６５５７円（４１６円高）まで上げて２月１４日以来の６５００円台を回復。三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）も２日続伸基調で始まり２月１０日以来の２５００円台を回復。「バフェット氏、日本の商社株買い増し意欲、株主への手紙」（日経電子版２月２３日早朝）と伝えられ、２０１９年に続いて再び大手商社株を買い増す期待が強まっている。
「米著名投資家ウォーレン・バフェット氏は２２日、毎年恒例の『株主への手紙』を公表し、日本の５大商社への投資拡大に意欲を示した。各社の株式保有上限は１０％未満としていたが『上限を適度に緩和することで５社は合意した』と明らかにした」（同）と伝えられた。「株主への手紙」は、バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハザウェイの株主に対する事業報告書のようなものとされる。同氏は、２０１９年のこの時期にも、「株主への手紙」で日本の大手商社株への投資方針を示し、大手商社株は年末にかけて次第高となった。さらに数年がかりで伊藤忠商事は４倍に、三菱商事は３倍に値上がりするなど各銘柄とも大相場に発展した。
もっとも、株式市場では、「あの人が買っているから買う」「みんながいい株だというから買う」といった投資姿勢はゆくゆく高値をつかんでしまいかねないとされ、自分なりの選別眼を養うべきとの意見が少なくない。（ＨＣ）（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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