【株式市場】日経平均666円安の大幅続落、ハイテク株中心に利益確定売り、TOPIXも4日ぶり反落

■情報通信・半導体株が軟調、円安が下支え

 23日、日経平均株価の大引けは、大幅続落し、666円18銭安の4万8641円61銭(1.35%安)で取引を終えた。米国株安を受けて東京市場も売り先行で始まり、半導体などハイテク株を中心に利益確定売りが広がった。ただ、節目の4万8600円台では押し目買いも入り、終盤は下げ渋った。TOPIX(東証株価指数)も前日比12.65ポイント安の3253.78と4日ぶりに反落した。米国市場の調整や金利上昇懸念が投資家心理を冷やす一方、為替市場では円安基調が下値を支える形となった。

 東証プライム市場の出来高は20億9277万株、売買代金は5兆1011億円と高水準を維持した。全体では1611銘柄中、値上がり963、値下がり599、変わらず53と上昇銘柄がやや優勢となった。業種別では33業種のうち19業種が上昇し、鉱業、石油・石炭、不動産など景気敏感株が堅調だった。半面、情報・通信、証券・商品先物、電気機器などは軟調で、米ハイテク株安の影響を受けた。東証プライム全体では過熱感の調整色が強く、投資家の間では利益確定姿勢が目立った。

 個別銘柄では、第一稀元素化学工業<4082>(東証プライム)が前日比18.89%高の944円と急伸し、値上がり率首位となった。川崎重工業<7012>(東証プライム)や住友重機械工業<6302>(東証プライム)など機械株も買われた。一方、値下がり率首位はアステリア<3853>(東証プライム)の13.17%安で、井関農機<6310>(東証プライム)、ルネサスエレクトロニクス<6723>(東証プライム)、SUMCO<3436>(東証プライム)など半導体・電子部品関連株の下げが目立った。出来高首位はジャパンディスプレイ<6740>(東証プライム)の3億9441万株で、NTT<9432>(東証プライム)、東京電力HD<9501>(東証プライム)などが続いた。ストップ高銘柄は9銘柄で、名村造船所<7014>(東証スタンダード)や第一稀元素化学工業などが上位に並んだ。市場では円安基調の継続と米国金利動向をにらみつつ、短期的な調整局面を意識した売買が続くとの見方が多い。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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