【株式評論家の視点】サイジニア急反発、売上は好調に拡大、利益も黒字に転換

株式評論家の視点

<銘柄の見所>

サイジニア<6031>(東マ)は、1月16日(金)2710円高の13210円と4営業日ぶりに反発、一時ストップ高の13500円と買われる場面も見られた。

同社は、昨年12月19日に東証マザーズ市場に上場。「science(サイエンス)とengineering(エンジニアリング)で21世紀の課題を解決する」という企業理念のもと、「探す」んじゃなくて、「出くわす」体験を実現する、パーソナライズ・エンジン「デクワス」を利用した、ネットとリアルをまたぐマーケティング支援サービスを提供している。

主な顧客は楽天やニッセンなどネット通販業者で、消費者のネット閲覧履歴と通販サイトの購入履歴から将来の購買行動を予測し、顧客に合ったお薦め情報やネット広告を配信していることが強みとなっている。

足元の業績は、2015年6月期第1四半期売上高が2億1000万円、営業利益が2000万円、経常利益が1800万円、純利益が1600万円に着地。パーソナライズ・レコメンドサービスにおいて、「デクワス.RECO」については、安定的な顧客基盤の確保により売上が順調に推移し、特に大手アパレル企業との取引が順調に推移。パーソナライズ・アドサービスにおいて、「デクワス.DSP」については、運用型ディスプレイ広告の市場が引き続き堅調に伸びており、安定的な顧客基盤の確保により売上が順調に推移。これに伴って、同社でも順調に売上が推移している。

「デクワス.AD」については、前事業年度から引き続き販売代理店との関係強化を図り、順調に売上が推移している。

通期業績予想は、売上高が10億4200万円(前期比87.7%増)、営業損益が9600万円の黒字(同9600万円の赤字)、経常損益が8700万円の黒字(同9700万円の赤字)、最終損益が8000万円の黒字(同9800万円の赤字)と黒字転換を見込んでいる。

前2014年6月期は積極的な先行投資を実施したため、損益は赤字だったが、売上高は5期連続で過去最高を更新と順調に伸びている。

株価は、昨年12月19日に公開価格の2.26倍の5780円で初値をつけた後、1月13日に高値16330円と上昇。15日安値10230円と利益確定売りに押された後、切り返す動きとなっている。

14日に同社はアイモバイルと共同で、同社が提供する、国内最大級のマルチデバイス向けクリック課金型アドネットワーク『i-mobile』に、パーソナライズされたレコメンデーションバナー広告を表示する『アイレコ powered by デクワス.AD』を、共同で開発したと発表。『i-mobile』は、月間800億インプレッションの配信実績を有する国内最大級のアドネットワーク。スマートフォンをはじめ、PC、フィーチャーフォンなどのマルチデバイスで国内約80%のユーザーにリーチが可能という。好調なテストマーケティングの結果を受け、サイジニアとアイモバイルは、特にスマートフォン広告に関心の高い広告主企業への導入を進めているが、本年6月末までに100社への導入を見込んでおり、高い成長が続くと期待される。

16330円奪回となれば、上昇基調を強める可能性が高まりそうだ。(株式評論家・信濃川)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る