化学機械メーカーの巴工業＜６３０９＞（東１）の株価は、安値圏１７００円近辺でモミ合う展開だ。１月２８日には直近安値となる１６６０円まで下押す場面があった。ただし０．７倍近辺の低ＰＢＲも評価材料であり、調整の最終局面だろう。今期（１５年１０月期）の営業損益改善を見直す動きが強まりそうだ。

　遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を２本柱としている。中国ではコンパウンド加工事業も展開している。

　１３年１１月には、中国の連結子会社・星科工程塑料に対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受けた。両社との資本・業務提携を解消し、当社主導で収益立て直しを進めている。

　今期（１５年１０月期）の連結業績見通し（１２月１１日公表）は売上高が前期比４．９％増の４２７億円、営業利益が同４３．７％増の１８億３０百万円、経常利益が同１３．５％増の１８億５０百万円、純利益が同４．３％増の１１億５０百万円、配当予想が前期と同額の年間４５円（第２四半期末２２円５０銭、期末２２円５０銭）としている。注文キャンセルによる棚卸資産評価損計上などで前期低調だった機械製造販売事業の営業損益が回復する。

　機械製造販売事業は売上高が同８．５％増の１１０億７０百万円、営業利益が同４．１倍の６億５０百万円の計画だ。国内では遠心分離機械の大型案件が減少するが、北南米地域での拡販を見込んでいる。化学工業製品販売事業は売上高が同３．７％増の３１６億３０百万円、営業利益が同５．８％増の１１億８０百万円の計画だ。新規市場・商材開拓による海外売上の拡大や、中国コンパウンド事業の収益回復を見込んでいる。

　１３年１２月に策定した中期経営計画「Ｔａｒｇｅｔ２０１６」では、経営目標値として１６年１０月期売上高４７５億円、営業利益２５億８０百万円、経常利益２６億円、純利益１６億円、ＲＯＥ６．３％、ＲＯＡ４．４％を掲げている。重点戦略としては、北米市場、南米市場、東南アジア市場を中心とする海外売上高の拡大に加えて、機械事業ではエネルギー分野への参入、化学品事業では二次電池やパワー半導体向け商材の開拓に取り組む方針だ。

　株主優待制度については、１３年は４月３０日現在の１単元（１００株）以上保有株主に対して実施したが、１４年からは毎年１０月３１日現在の１単元（１００株）以上保有株主に対してワイン（当社関連会社取扱商品）１本を贈呈している。

　株価の動きを見ると、１２月２４日に１７７０円まで上伸する場面があったが、買いが続かず安値圏１７００円近辺でモミ合う展開だ。１月２８日には直近安値となる１６６０円まで下押す場面があった。調整局面のようだ。

　１月２８日の終値１６７８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１５円２５銭で算出）は１４～１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４５円で算出）は２．７％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２３９９円５３銭で算出）は０．７倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形となり、５２週移動平均線を割り込んだ。ただし０．７倍近辺の低ＰＢＲも評価材料であり、１３年秋～１４年夏のボックスレンジに回帰して調整の最終局面だろう。今期の営業損益改善を見直す動きが強まりそうだ。