【編集長の視点】ALBERTは連日の高値追い、IPOの人気化材料が揃い急騰期待を高める

編集長の視点

ALBERT<3906>(東マ)は、寄り付きの買い気配から730円高の8160円まで買い進まれて続急伸し、連日の上場来高値更新となっている。同社株は、今年2月19日に公開価格2800円で新規株式公開(IPO)され、6040円で初値をつけ、前週末20日には7430円高値まで買い上げられてストップ高したが、ビッグデータ分析などの人気IPO株材料を内包し、値動きも今年のIPO株で最も高い初値倍率を示現するなど軽快足を発揮しており、なお上値期待を高めて買い増勢となっている。

■最人気化セクターのビッグデータ関連で初値倍率は今年トップ

今年のIPO市場は、2月12日のKeePer技研<6036>(東マ)からきょう23日のシリコンスタジオ<3907>(東マ)まで6銘柄がIPOされ、このすべてが公開価格を上回って初値を形成しており、なかでもALBERTは、初値倍率が、2.15倍と第2位の52.5%を大きく引き離し今年トップとなった。同社は、「分析力」を武器にビッグデータ・アナリティクス市場でマーケティングプラットフォーム「smarticA!DMP」とコンサルティング事業の2つのソリューションサービスを展開、企業のビッグデータを活用したマーケティング投資が拡大する環境下、独自開発の純国産システムにより、ビッグデータの統合管理・分析領域から広告領域までワンストップで提供している。とくにオンラインの顧客に「この商品を見た人は、こんな商品を見ています」と推薦するレコメンド機能を持つパッケージ製品「おまかせ!ログレコメンダー」は、国内の大手企業を中心に300サイト以上への導入実績を誇っており、昨年7月にはフリークアウト<6094>(東マ)と連携してより高次元のインターネット広告事業をスタートさせていることなどが、市場の事前時観測通りの初値高倍率につながった。

ビッグデータアナリティクス市場は、2012年の市場規模1097億円が2014年に1444億円に拡大、さらに2020年には3422億円に高成長すると予測されており、同社の業績も高成長、2012年12月期の売り上げ4億1086万円、経常利益1729万円が、前2014年12月期にそれぞれ9億1600万円、1億6110万円に大きく伸びた。今2015年12月業績は、売り上げ10億5400万円(前期比14.8%増)、経常利益1億8000万円(同12.2%増)、純利益1億900万円(同34.7%減)と見込んでいる。

■既上場の類似企業ではその後の上場来高値まで10倍大化けの前例も

株価は、きょう23日現在の高値現在で公開価格比2.91倍、初値比35%高と高人気化しているが、既上場の類似のビッグデータ関連株は、IPOの最も高人気セクターとして、昨年6月上場のフリークアウト<6094>(東マ)は初値倍率3.5倍、その後の上場来高値まで4.3倍と大化けし、2013年12月IPOのホットリンク<3680>(東マ)は、初値倍率は同社並みの2.65倍となったがその後の上場来高値まで10.5倍高した前例もあるだけに、連想買いを誘いALBERTも一段の上値追いに弾みをつけよう。(本紙編集長・浅妻昭治)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京・愛知・兵庫で屋外広告も掲出、号外や無料バッティング企画も実施  Major League …
  2. ■新生児対象の臨床試験で抗炎症作用と菌叢改善を実証  森永乳業<2264>(東証プライム)は7月2…
  3. ■「日本栄養・食糧学会大会」で研究成果発表、科学的根拠を提示  味の素<2802>(東証プライム)…
2025年9月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■東証市場、主力株急落と中小型株逆行高で投資戦略二極化  証市場は9月19日に主力株の急落と中小型…
  2. どう見るこの相場
    ■プライム市場の需給悪化を警戒し、個人投資家は新興市場へ資金を逃避  「桐一葉 落ちて天下の秋を知…
  3. ■01銘柄:往年の主力株が再評価、低PER・PBRで買い候補に  今週の当コラムでは、買い遅れカバ…
  4. ■日米同時最高値への買い遅れは「TOPIXコア30」と「01銘柄」の出遅れ株でカバー  日米同時最…
  5. ■東京株、NYダウ反落と首相辞任で先行き不透明  東京株式市場は米国雇用統計の弱含みでNYダウが反…
  6. ■株式分割銘柄:62社に拡大、投資単位引き下げで流動性向上  選り取り見取りで目移りがしそうだ。今…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る