フォーカスシステムズは名古屋工業大学とBluetoothで利用可能な指向性アンテナ機構の共同研究を開始

■特定の情報を特定のエリアにある受信機へ送信することが可能となり、探知・探索のための機能も飛躍的に向上

 フォーカスシステムズ<4662>(東1)は11日、名古屋工業大学と指向性アンテナ機構を搭載したBLE送信機(ビーコン)と受信機の開発を目的として、Bluetoothで利用可能な指向性アンテナ機構の共同研究を開始することを発表した。

 一般的なスマートフォンやタブレット端末、ノートPCに搭載されているBluetoothアンテナは全方位からの電波を送受信しており電波の発信元の方位を特定することは想定されていない。これらの機器では、電波の発信源が一定の半径内(数メートルから30メートル程度)のエリアにあることは判別できるが、正確な位置を割り出すことは困難である。

 一般的なビーコン製品においては全方位に電波が出力されているが、本共同研究により、指向性アンテナ機構をBLE送信機(ビーコン)と受信機に搭載することで、意図的な方向への電波出力(送信)を可能とし、特定の情報を特定のエリアにある受信機へ送信することができるようになる。

■一般的なビーコンの3倍以上の電波発信能力を発揮

 また、人が一般的なビーコンを身に着けた状態では、人体が悪影響を及ぼすため、電波発信能力が著しく劣るが、本共同研究では、人体を含めたアンテナと送信回路とのインピーダンスマッチングを考慮した設計開発をすることで、ビーコンを身に着けた状態において、一般的なビーコンの3倍以上の電波発信能力を発揮するビーコンの実用化を目指す。その結果、探知・探索のための機能も飛躍的に向上する。

 名古屋工業名誉教授 岩田彰氏は「BLE(Bluetooth Low Energy)通信は低消費電力を特徴とした通信手段であり、ビーコンの小型・長寿命を実現することができます。しかしながら、一般的ビーコンを人が携行する場合、本来の電波エネルギーの3分の1程度しか発信できません。
本共同研究では、人体を含めたアンテナと送信回路とのインピーダンスマッチングを考慮した設計開発を行うことで、一般的ビーコンに比べて3倍以上の通信距離を実現するものであります。
また、ビーコン(発信側)だけではなく、指向性を有する受信アンテナも研究開発することで、100m以上の通信距離を実現し、また、指向性を持たせることで、新たな応用展開が可能となります。
本共同研究は、極短距離の通信用といった従来のBLE通信の概念を超えて、BLE通信の革新的進歩を切り拓く極めて有望な研究であると考えます。」とコメントしている。

 想定される利用シーンとしては、「要介護者の見守り・捜索」、「展示物のガイダンス自動再生」、「GPS不要な経路案内システム」等がある。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る