トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱ）は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。１８年５月期第３四半期累計は２桁増益だった。通期は横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は０７年来の高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。低ＰＢＲや継続的な自己株式取得も評価材料だろう。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

　なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月～５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■１８年５月期３Ｑ累計２桁増益で通期予想に上振れ余地

　１８年５月期（２０日締め）連結業績予想は、売上高が１７年５月期比０．２％増の４３５億円、営業利益が０．５％増の１９億６０百万円、経常利益が０．５％増の２７億５０百万円、純利益が０．４％増の１７億６０百万円としている。

　他社との差別化の武器である「安心シリーズ」を有効に活用して、販売力を強化する方針としている。配当予想は１７年５月期と同額の年間５４円（第２四半期末２７円、期末２７円）としている。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比０．４％減の３１６億円だが、営業利益が１４．７％増の１６億４９百万円、経常利益が１１．４％増の２２億０６百万円、純利益が１６．２％増の１４億４３百万円だった。微減収だが、全体的な粗利益率改善や販管費抑制などで２桁増益だった。売上総利益率は２１．２％で０．５ポイント上昇、販管費比率は１６．０％で０．１ポイント低下した。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７２．６％、営業利益が８４．１％、経常利益が８０．２％、純利益が８２．０％と高水準である。第４四半期の構成比が高い季節特性も考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。

■継続的な自己株式取得で積極還元

　積極還元策として自己株式取得を継続的に実施している。１７年８月１７日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限５０万株、取得価額総額の上限１６億円、取得期間１７年８月１８日～１８年７月３１日）では、１８年３月３１日時点での累計取得株式総数は２万９２００株となっている。１８年３月の取得株数は０株だった。

■株価は調整一巡感

　株価は０７年来となる２月高値３９６５円から一旦反落したが、３５００円近辺で調整一巡感を強めている。

　４月３日の終値３５６０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１０円００銭で算出）は約１７倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５４円で算出）は約１．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ４０５２円７５銭で算出）は約０．９倍である。時価総額は約４０６億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインだ。低ＰＢＲや継続的な自己株式取得も評価材料だろう。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）