川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）の株価は、高値圏４１０円～４２０円近辺で堅調に推移してモミ合い煮詰まり感を強めている。自律調整が一巡して動意のタイミングのようだ。指標面の割安感が強く、今期（１５年３月期）利益増額の可能性を評価して１月高値４４０円を試す展開だろう。０７年１２月以来の５００円台も視野に入る。

　石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。

　１４年４月に発表した中期経営計画では、目標値として１７年３月期売上高４９０億円（近海部門１８０億円、内航部門３１０億円）、営業利益３７億５０百万円（近海部門４億円の赤字、内航部門４１億５０百万円の利益）、経常利益３７億円、純利益２４億円、新造船建造等に対する３年間合計投資額１３５億円を掲げている。

　中期成長に向けた新規分野として、１３年１０月オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。オフショア支援船は１６年２月竣工予定で、日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。

　なお３月９日には、子会社の春徳汽船の商号を１５年４月１日付で川近シップマネージメントに変更すると発表した。また３月１０日には、１８年春予定で岩手県宮古港と北海道室蘭港を結ぶ新たなフェリー航路を開設するべく検討を開始したと発表している。宮古港、室蘭港とも近隣に国立公園など観光資源が非常に豊富なため旅客需要も期待できるとしている。

　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（１０月３１日に売上高を減額）については、売上高が前期比３．２％増の４７１億円、営業利益が同５．２％増の２１億円、経常利益が同０．４％増の２０億円、純利益が同２．４倍の１３億円、配当予想（４月３０日公表）が同１円増配の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　近海部門は市況低迷が長期化しているが、日本向け石炭輸送などが好調に推移する。内航部門は石灰石・石炭の各専用船が好調に推移する。コスト面では船舶量適正化や運航コスト削減の効果、原油価格下落メリットに加えて、１４年８月就航した最新型省エネ船の新造ＲＯＲＯ船「北王丸」も寄与する。純利益については前期計上した船舶売却損失や保有船舶減損損失といった特別損失の一巡も寄与する。想定為替レートは１米ドル＝１０５円としている。

　第３四半期累計（４月～１２月）は、近海部門で日本向け石炭輸送、内航部門で石灰石・石炭の各専用船が高稼働に推移して前年同期比３．３％増収、同４．０％営業増益、同９．９％経常増益、同２０．５％最終増益だった。

　四半期の推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）１１１億９１百万円、第２四半期（７月～９月）１２２億８７百万円、第３四半期（１０月～１２月）１１９億８３百万円、営業利益は第１四半期５６百万円の赤字、第２四半期８億５９百万円、第３四半期９億６０百万円である。売上高は堅調に推移し、営業利益は所有船のドック入りが集中してイレギュラーな形となった第１四半期をボトムに改善基調だ。

　そして通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７５．３％、営業利益が８４．０％、経常利益が９２．０％、純利益が１００．２％と高水準である。第４四半期（１月～３月）以降における季節波動や近海航路での市況低迷などを勘案して通期会社見通しを据え置いているが、原油価格下落メリットの本格化や円安の進行も追い風であり、通期利益は増額の可能性が高いだろう。

　陸上輸送におけるドライバー不足で海上輸送へのモーダルシフトが注目されていることに加えて、日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務も寄与して、中期的に収益拡大基調が期待される。

　株価の動きを見ると、原油価格下落を好感した１月高値４４０円後の自律調整局面でやや小動きだが、高値圏４１０円～４２０円近辺で堅調に推移してモミ合い煮詰まり感を強めている。

　３月１３日の終値４１６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４円２８銭で算出）は９～１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７５９円７３銭で算出）は０．５倍近辺である。

　週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線が接近して徐々に下値を切り上げている。自律調整が一巡して動意のタイミングのようだ。指標面には依然として割安感が強く、今期利益増額の可能性を評価して１月の高値４４０円を試す展開だろう。０７年１２月以来の５００円台も視野に入る。