三洋貿易＜３１７６＞（東１）は、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。Ｍ＆Ａも積極活用して業容拡大戦略・グローバル展開を加速している。１８年９月期第２四半期累計は営業増益だった。通期は意識的な基礎固めの年と位置付けて営業利益横ばい予想だが、上振れ余地があるだろう。株価は戻り歩調だ。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。

　１７年９月期セグメント別（連結調整前）売上高構成比は化成品３９％、機械資材３２％、海外現地法人２２％、国内子会社６％、その他０％で、営業利益構成比は化成品３０％、機械資材４５％、海外現地法人１３％、国内子会社１０％、その他２％だった。

　業界別売上構成比（単体ベース）は自動車が過半を占め、ＯＡ・家電、塗料・インキ、その他化学などが続いている。自動車関連は各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

　なお収益面では、設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期の構成比が高くなりやすい特性がある。また配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

■Ｍ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進

　グループとして重点志向する事業領域への経営資源集中を進めるとともに、国内外でＭ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進している。

　１６年６月洸陽電機と小型高効率の独ブルクハルト社製木質バイオマスコージェネレーション（熱電併給）システムの販売拡大で業務提携、１６年７月医療機器開発・製造販売や医療機器・理科学機器の輸入販売を手掛ける日本ルフトを子会社化、１７年７月精密鋳造用副資材・型材輸入販売の日本フリーマンを子会社化した。

　１７年９月子会社の三洋テクノスがマイクロポンプ専業メーカーの古江サイエンス（１７年２月子会社化）を吸収合併、１７年１０月医農薬品中間体や電子材料など精密化学品を主力とする化学品専門商社アズロを子会社化した。１８年４月にはソート（１６年２月子会社化）を吸収合併した。

　海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。１８年２月にはタイの連結子会社Ｓａｎ－Ｔｈａｐ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社を完全子会社化した。

■１８年９月期２Ｑ累計営業増益、通期横ばい予想だが上振れ余地

　１８年９月期連結業績予想は、売上高が１７年９月期比９．７％増の７４３億円、営業利益が０．２％増の４９億５０百万円、経常利益が２．３％減の５１億５０百万円、純利益が１．２％減の３３億１０百万円としている。配当予想は１７年９月期と同額の年間５９円（第２四半期末３０円、期末２９円）としている。予想配当性向は２５．５％となる。

　売上高の計画は化成品が９．０％増の２９１億円、機械資材が９．７％増の２３７億円、海外現地法人が１１．３％増の１６８億円、国内子会社が５．１％増の４３億円、その他が８０．２％増の４億円としている。主力の自動車関連商材が好調に推移し、Ｍ＆Ａ効果も寄与する。海外現地法人はグローバル戦略による大幅伸長を見込んでいる。

　売上総利益率は０．５ポイント低下の１７．６％、販管費比率は０．２ポイント上昇の１１．０％の想定としている。新中期経営計画において１８年９月期を意識的な基礎固めの年と位置付け、中長期成長に向けて組織再編や人材拡充などの先行投資を実行するため、関連費用の増加を見込んでいる。

　第２四半期累計は売上高が前年同期比１７．５％増の３９７億１８百万円、営業利益が６．１％増の２９億９９百万円、経常利益が２．８％増の３０億６１百万円、純利益が４．７％増の１９億８４百万円だった。

　化成品は５．５％増収で４．１％営業増益だった。ゴム関連製品の自動車・家電・情報機器向けを中心に堅調だった。機械資材は２５．１％増収で２３．２％営業増益だった。産業資材でシート用部品などが堅調に推移し、機械・環境関連ではバイオマス大型案件が寄与した。海外現地法人は３１．８％増収だが、９．５％営業減益だった。売上面ではゴム関連や自動車部品関連中心に伸長したが、利益面では三洋物産貿易（上海）における販売費の大幅増加で減益だった。国内子会社は６．３％増収だが１２．０％営業減益だった。コスモス商事の地熱分野が低迷した。

　通期会社予想に対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５３．５％、営業利益が６０．６％、経常利益が５９．４％、純利益が５９．９％である。第２四半期の構成比が高い特性を考慮しても順調だろう。通期は大型スポット案件の一巡も考慮して営業利益は横ばい、経常利益と純利益は微減益予想としているが、上振れ余地があるだろう。

■長期ビジョンで２０年９月期までにＲＯＥ１５％以上目指す

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２０」では、目標数値に２０年９月期までに経常利益５０億円、ＲＯＥ１５％以上、自己資本比率５０％以上を掲げている。

　基本方針は、盤石な財務基盤、強みを通じた価値創造、自由闊達な社風と機会創出の組織として、６つの戦略には、既存ビジネスの深化、ビジネスポートフォリオの明確化、新規ビジネスのプロジェクト立ち上げ、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進、国内外の組織の強化を掲げている。

　そして新中期経営計画（１８年９月期～１９年９月期）では、目標数値に１９年９月期売上高８２８億円、経常利益５４億８０百万円を掲げている。新規ビジネスとして重点推進している木質バイオマスプロジェクトについては、独ブルクハルト社製の熱電併給装置を宮崎県串間市の大型案件向けに受注している。

■株価は戻り歩調

　株価は３月安値１９２０円から切り返して戻り歩調だ。５月１４日には２３５４円まで上伸した。

　５月１６日の終値２３３１円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ２３１円２５銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間５９円で算出）は約２．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１６６３円７５銭で算出）は約１．４倍である。時価総額は約３３８億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線を突破した。続いて２６週移動平均線突破の動きを強めている。出直りが期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）