【銘柄フラッシュ】ソレイジア・ファーマが好材料2連発で急伸し明治機械は10日ぶりに大反発

株式市場 銘柄

 17日は、ツナグ・ソリューションズ<6551>(東1)が19.2%高となって東証1部の値上がり率1位に着き、日本経済新聞で3年後の営業利益を7倍にする計画と伝えられ急伸。会社側は正午過ぎに「業績数字に関しては当社が発表したものではない」と東証IR開示で発表。

 東証1部の値上がり率2位はダントーホールディングス<5337>(東1)の13.5%高となり、大引け前15分間で一気に急伸。大引け後に主要株主の異動などを発表。

 3位はベクトル<6058>(東1)の8.6%高となり、8月30日割当で発行する新株予約権(第6、7、8回)の資金調達の手取概算額100億4417万円が注目されて急伸。

 明治機械<6334>(東2)は急反発し31.3%高。16日まで9日間続落して約100円(約29%)急落してきたところで株式新聞が採り挙げたと伝えられ、自律反発機運が刺激されたとの見方。大日本コンサルタント<9797>(東2)は8月10日の6月決算発表後に急伸したあと高値もみ合いに転じて値固めが続き、好業績を評価したチャートが次第に煮詰まってきたとされて再び注目されたようで買い先行となり7.4%高。

 ソレイジア・ファーマ<4597>(東マ)は朝の取引開始前に「SP-03:エピシル」について発表したのに続き、正午には「SP-02:ダリナパルシン」について発表して一段高となり22.5%高。中村超硬<6166>(東マ)は8月8日の四半期決算発表後に2日連続ストップ安となったが、「過剰反応」との見方があり一転ストップ高の20.8%高。

 ホロン<7748>(JQS)は第1四半期の大幅な黒字化決算発表を境に急伸相場となっており、遂に需給ひっ迫が極まってきたとの見方でストップ高の25.9%高。日本テレホン<9425>(JQS)は総務省がスマ―トフォンの中古端末流通市場の活性化を促す方針と伝えられたことが連日材料視され2日連続ストップ高の17.9%高となった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る