アミューズメント事業や不動産事業を展開するアドアーズ＜４７１２＞（ＪＱＳ）の株価は、安値圏でのモミ合い展開が続いたが下値固め完了感を強めている。１５年２月のアミューズメント施設既存店売上高は前年比プラスに改善した。１６年３月期の収益改善期待でモミ合い上放れのタイミングだろう。カジノ法案（ＩＲ推進法案）が今年度中に国会に再提出の見込みとなったことも支援材料だ。

　１３年２月に、親会社Ｊトラスト＜８５０８＞グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化し、Ｊトラストグループ内で建築・不動産事業とアミューズメント事業の中核を担う位置付けとなった。

　アミューズメント事業では利益率の高いメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指している。新業態開発やゲーム景品製造も強化し、当社独自のアミューズメント機器の開発も視野に入れている。不動産事業では一戸建分譲事業のエリア拡大や不動産アセット部門を強化する方針だ。

　１４年９月には韓国ＪＢアミューズメント（ＪＢＡ）の第三者割当増資を引き受けて第２位株主となった。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むＪＢＡグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す方針だ。

　また１４年１１月には通所介護事業の日本介護福祉グループを連結子会社化して介護事業に参入した。日本介護福祉グループはデイサービス施設運営の最大手で、主に「茶話本舗」ブランドで日本全国７９７拠点（通所介護直営４５事業所、通所介護ＦＣ７１０事業所など）を展開している。

　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（５月１３日公表）は売上高が前期比４．３％増の２４０億円、営業利益が同３１．７％減の９億円、経常利益が同３５．８％減の７億５０百万円、純利益が同４７．０％減の５億円、配当予想が前期と同額の年間２円（期末一括）としている。

　アミューズメント事業では無料ソーシャルゲームの影響、不動産事業の戸建て分譲部門では消費増税の影響、そして前期の利益を大幅に押し上げた不動産アセット部門の反動減を考慮して減益見通しとしている。

　第３四半期累計（４月～１２月）は前年同期比０．８％増収、同３２．４％営業減益、同３４．２％経常減益、同４２．３％最終減益だった。個人消費減退の影響を受けたアミューズメント事業の低調が影響した。

　なお四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）５６億８５百万円、第２四半期（７月～９月）６０億９７百万円、第３四半期（１０月～１２月）６１億０４百万円で、営業利益は第１四半期３億６０百万円、第２四半期３億５２百万円、第３四半期１億１０百万円である。

　第３四半期累計は大幅減益だったが、通期見通しに対する進捗率は売上高が７４．５％、営業利益が９１．３％、経常利益が９６．７％、そして純利益が１２２．０％と高水準である。第４四半期（１月～３月）には日本介護福祉グループの新規連結も寄与するため通期増額の可能性があるだろう。

　アミューズメント施設の既存店売上高（前年比、速報値）を見ると、１５年２月度は１０２．１％（消費増税による売上減少を除いた実質既存店前年比は１０５．１％）で、１４年１１月以来３ヶ月ぶりの前年比プラスとなった。女性向け景品が人気のプライズゲームの好調が続いているようだ。来期（１６年３月期）の収益改善期待が高まる。

　株価の動きを見ると安値圏でのモミ合い展開が続いているが、１４年５月安値１２３円、１２月安値１２４円まで下押す動きは見られず、下値固め完了感を強めている。

　３月２５日の終値１３２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３円５９銭で算出）は３６～３７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２円で算出）は１．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７８円７７銭）は１．７倍近辺である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線が戻りを押さえる形だが、１２５円～１２６円近辺が下値支持線のようだ。下値固めが完了し、１６年３月期の収益改善期待でモミ合い上放れのタイミングだろう。