建設コンサルタント大手の建設技術研究所＜９６２１＞（東１）の株価は軟調展開が続いたが調整のほぼ最終局面だろう。循環物色で建設関連が注目され始めており、１５年１２月期業績増額の可能性を評価して反発局面が期待される。

　総合建設コンサルタントの大手で河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持ち、中期経営計画では防災・減災計画関連、都市計画関連、環境関連などを重点分野と位置付けて、再生エネルギーを活用するスマートコミュニティ、民間資金を活用するＰＦＩ・ＰＰＰ事業、そして鉄道や物流などの分野への取り組みも強化している。

　１３年９月には農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社ＣＴＩフロンティアを立ち上げ、１４年４月には太陽光発電事業に着手した。

　今期（１５年１２月期）の連結業績見通し（２月１３日公表）は売上高が前期比３．７％増の４１０億円、営業利益が同４．６％増の２５億円、経常利益が同３．０％増の２６億円、純利益が同４．０％増の１５億５０百万円、配当予想が前期と同額の年間１８円（期末一括）としている。

　東日本大震災の復興関連業務の重点が設計段階から施工段階に移行することに加えて、財政再建のための発注減少も予想されるとして、前期の大幅増益に比べてやや慎重な見通しだ。受注高は同０．９％減の４００億円の計画だ。

　ただし国土強靭化基本計画に沿って社会資本整備に対する計画的な投資が実行される。２０年東京夏季五輪関連、リニア新幹線関連など建設ビッグプロジェクトも目白押しであり、防災・減災関連、老朽化インフラ補修・更新関連、都市再開発関連、アベノミクス重点戦略「地方創生」関連の案件増加が追い風だ。会社見通しは保守的な印象が強く増額の可能性があるだろう。中期的にも良好な事業環境を背景として収益拡大が期待される。

　株価の動きを見ると、１４年１０月高値１９４２円から反落して軟調展開となり、３月１８日には１２１７円まで調整した。ただしその後は下げ渋り感を強めている。高値から約３分の１押した水準で調整のほぼ最終局面のようだ。

　３月２６日の終値１２２９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１０９円６１銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は１．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５３９円７９銭で算出）は０．８倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が抵抗線の形だが、１４年前半に上値のフシだった１２００円近辺に接近して調整のほぼ最終局面だろう。循環物色で建設関連が注目され始めた流れもあり、１５年１２月期業績増額の可能性を評価して反発局面が期待される。