日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１）は、整形外科分野の医療機器専門商社で自社製品（米国子会社製品）を主力としている。２１年３月期は新型コロナウイルス感染症患者優先の影響で、整形外科手術の延期・減少が予想されるため、一時的に減収減益予想としているが、中期的に収益拡大を期待したい。株価は戻り一服の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。

■整形外科分野の医療機器専門商社、自社製品が主力

　人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器専門商社である。米国の子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販を推進し、メーカー機能強化によって高収益体質へ転換した。

　２０年３月期売上構成比は、日本が６０％（人工関節２５％、骨接合材料２１％、脊椎固定器具１２％、人工骨１％、その他１％）、米国が４０％（人工関節４０％、脊椎固定器具０％）で、自社製品比率は８３．１％だった。営業利益構成比（調整前）は日本が４６％、米国が５４％だった。

　中期成長に向けた重点施策として、米ＯＤＥＶ社との日米共同開発や日本特殊陶業＜５３３４＞との連携による高付加価値自社製品の開発強化、海外ビジネス（北米市場での拡販、中国市場での販売基盤確立、新規市場としてオーストラリアでの販売開始検討）の拡大、日本市場における注力販売製品分野（大腿骨頸部転子部骨折治療分野、脊椎固定器具分野、人口股関節分野）のシェア拡大、業務効率化とＳＣＭ強化を推進している。

　１９年１１月米国Ｊｏｈｎｓｏｎ＆ＪｏｈｎｓｏｎグループのＤｅＰｕｙ　Ｓｙｎｔｈｅｓ社に対して、ＯＤＥＶ社製ＫＡＳＭの相手先ブランド製品を提供する契約の締結を発表した。米国人工膝関節市場でＫＡＳＭの販売拡大を目指す。

　収益面の特性として、医療機器償還価格の影響や為替変動の影響を受けるほか、整形外科医療機器の販売は下期が繁忙期となる傾向があるため、業績も下期の構成比が高い特性があるとしている。

■２１年３月期は新型コロナウイルス影響で減収減益予想

　２１年３月期連結業績予想は、売上高が２０年３月期比１．６％減の１７８億円、営業利益が１６．８％減の２２億円、経常利益が１８．７％減の２１億円、純利益が２６．１％減の１６億円としている。配当予想は１円増配の１１円（期末一括）である。

　新型コロナウイルス感染症患者優先の影響で、整形外科手術の延期・減少が予想されるため、減収減益予想（新型コロナウイルスの売上高への影響額は、日本で▲７億円、米国で▲１４億円を想定）としている。

　セグメント別の売上計画は、日本が２．７％増の１１２億２０百万円（人工関節が４．９％増の４７億４０百万円、骨接合材料が０．５％減の３７億４０百万円、脊椎固定器具が７．２％増の２３億７０百万円、人工骨が４．０％減の２億４０百万円、その他が２９．１％減の１億３０百万円）で、米国（為替換算レート１ドル＝１０８円）が８．１％減の６５億８０百万円（人工関節が７．７％減の６５億８０百万円、脊椎固定器具が０百万円）としている。自社製品比率は８２．６％の見込みである。

　２１年３月期は新型コロナウイルスの影響で一時的に減収減益予想だが、中期的に収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は戻り一服の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。６月３日の終値は１７４８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６０円６４銭で算出）は約２９倍、今期予想配当利回り（会社予想の１１円で算出）は約０．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６４１円６１銭で算出）は約２．７倍、時価総額は約４６３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）