【株式市場】日経平均は後場下げ幅を縮めTOPIXは反発しマザーズ指数は続伸

株式

◆日経平均は2万3051円08銭(45円67銭安)、TOPIXは1610.85ポイント(1.03ポイント高)、出来高概算(東証1部)は9億7425万株

 8月18日(火)後場の東京株式市場は、トヨタ自動車<7203>(東1)ソニー<6758>(東1)が値を戻して始まり、トヨタは再び上げ幅拡大など、米中関係悪化への懸念は後退の様子になった。日経平均は89円安で始まり、もみ合いながら次第に下値が固まる動きとなり、大引けは2日続落だが下げ幅を縮めた。TOPIXは小高くなり反発。東証マザーズ指数は3日続伸し2018年6月以来の高値。

 後場は、オイシックス・ラ・大地<3182>(東1)が大幅増益など好感され前場2日連続ストップ高で売買されたまま買い気配に貼りついて推移。日本食品化工<2892>(東2)は大幅増益の四半期決算への評価が再燃とされて一段高。ジーエヌアイグループ<2160>(東マ)は肝繊維症の臨床試験にkんする発表が材料視され大引けまで買い気配のままストップ高。ミナトHDS<6862>(JQS)は子会社化や資本業務提携に関する発表が相次ぎ注目とストップ高。

 東証1部の出来高概算は9億7425万株(前引けは4億6037万株)、売買代金は1兆7717億円(同7964億円)。1部上場2173銘柄のうち、値上がり銘柄数は959(前引けは754)銘柄、値下がり銘柄数は1124(同1315)銘柄。

 また、東証33業種別指数は17業種(前引けは8業種)が値上がりし、値上がり率上位は、その他製品、小売り、食料品、建設、サービス、化学、倉庫・運輸、パルプ・紙、情報・通信、卸売り、陸運、などだった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  2. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  3. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  4. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…
  5. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  6. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る