ジェイエスエス＜６０７４＞（ＪＱ）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。２１年３月期は新型コロナウイルスの影響で大幅減収・赤字予想としたが、事業の継続性を明確にするため中期経営計画を発表している。中期的に収益拡大を期待したい。株価は３月の安値を割り込む場面があったが、その後は反発して底打ち感を強めている。中期経営計画も安心感につながったようだ。出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２０年３月末現在の事業所数は直営６３ヶ所、受託２１ヶ所、合計８４ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。

　２０年３月期末会員数は、子供会員が１９年３月期末比１．１％減の８万５８７６人、大人会員が２．９％減の１万１２６８人、合計が１．３％減の９万７１４４人である。なお育成選手の実績として、瀬戸大地選手、渡部香生子選手、荒井祭里選手、玉井陸斗選手など多くの有力選手を輩出している。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

■中期経営計画で２３年３月期経常利益５億５０百万円目指す

　８月１１日に中期経営計画を発表し、目標数値として２３年３月期の売上高９０億８６百万円、経常利益５億５０百万円、純利益３億４７百万円、ＥＰＳ８９円３５銭を掲げた。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、東京オリンピックへ向けての選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

　なお２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携している。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス（２０年４月１日現在、関東エリアを中心に全国１７３店舗を展開）と協業してシナジーを創出する。

■２１年３月期は新型コロナウイルス影響で大幅減収・赤字

　２１年３月期非連結業績予想（期初時点では未定としていたが８月１１日に公表）は、売上高が２０年３月期比２２．１％減の６６億０５百万円、営業利益が７億８５百万円の赤字（２０年３月期は３億７４百万円の黒字）、経常利益が７億８４百万円の赤字（同３億９０百万円の黒字）、純利益が５億９４百万円の赤字（同１億８５百万円の黒字）とした。配当予想は１円２５銭増配の１５円（第２四半期末７円５０銭、期末７円５０銭）とした。

　第１四半期は、売上高が前年同期比５６．４％減の９億４１百万円、営業利益が６億５６百万円の赤字（前年同期は６０百万円の黒字）、経常利益が６億５６百万円の赤字（同６０百万円の黒字）、純利益が４億７０百万円の赤字（同７百万円の黒字）だった。新型コロナウイルスに伴う臨時休業の影響で大幅減収・赤字となった。会員数は８．９％減の９万３５４人だった。なお緊急事態宣言解除に伴って、６月には全事業所で営業再開した。

　通期ベースでも新型コロナウイルスの影響で大幅減収・赤字予想とした。ただし事業の継続性を明確にするため中期経営計画を発表している。中期的に収益拡大を期待したい。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は底打ち

　株価は３月の年初来安値を割り込む場面があったが、その後は反発して底打ち感を強めている。中期経営計画発表も安心感につながったようだ。出直りを期待したい。８月２４日の終値は４０９円、今期予想配当利回り（会社予想の１５円で算出）は約３．７％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ７４１円６４銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約１６億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）