【株式市場特集】金関連株を再点検、2026年相場のベース・ストック戦略
- 2026/1/13 08:44
- 特集

■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結
当コラムでは昨年来、何度も金関連株を取り上げてきた。新年早々、この焼き直しで新鮮味がなく申訳ないが、「一度あることは二度ある」、「二度あることは三度ある」、「三度あることは何度もある」と心得て、念には念を入れて2026年相場全体のベース・ストックとして金関連株を位置付け産金株、リデュース(再資源化株)、リユース(買い取り・再販)株の関連株のマークをお勧めすることにした。
■金先物価格は上場来高値を更新し中国のレアメタル輸出規制も逆に追い風
金先物関連株のトップは、当コラムの昨年12月8日付けの当コラムの再掲になるが、産金株である。産金株は、昨年12月29日に銀先物価格の急落に金先物価格がツレ安したことで軒並み急落し、新年入りとともに銅価格が史上最高値を更新したことで急反発し、さらに米国でベネズエラ進攻とともに揃って上場来高値・昨年来高値を更新してきた。菱刈鉱山の住友金属鉱山<5713>(東証プライム)、黒鉱のDOWAホールディングス<5714>(東証プライム)、串木野鉱山(子会社)の三井金属<5706>(東証プライム)、純金積立事業の三菱マテリアル<5711>(東証プライム)と続く。また山ケ野鉱山(鹿児島県霧島市)の掘削調査共同体に参画の住友商事<8053>(東証プライム)も、関連株の一角を占める。
リデュース株は、新年に入って中国が日本へのレアメタルの輸出規制を強化すると懸念されたことでさらにスポットライトが当たっている。アサカ理研<5724>(東証スタンダード)は、新規事業としてEV(電気自動車)のリチウムイオン電池からレアメタルを回収・再生する事業に新規進出し、この設備投資負担などから今9月期業績は連続減益予想にあるが、中国のレアメタルの輸出規制強化とともにストップ高を交えて昨年来高値3845円まで41%の急騰を演じた。リデュース株全般も、これにリードされて急伸しており、引き続き同社株を含めて中外鉱業<1491>(東証スタンダード)、JX金属<5016>(東証プライム)、AREホールディングス<5857>(東証プライム)、松田産業<7456>(東証プライム)などをマークするところだろう。このほか、直接の貴金属回収会社ではないリデュース株も動意付いており、リネットジャパングループ<3556>(東証グロ-ス)、エンビプロ・ホールディングス<5698>(東証スタンダード)、イボキン<5699>(東証スタンダード)、TREホールディングス<9247>(東証プライム)も、波及高継続が期待される。
■リユース株は月次売上高続伸で低PER・PBRの株価好ポジションを再確認
リユース株では、3連休前の9日にBuySell Technologies<7685>(東証グロース)が昨年来高値を更新したが、同業他社株も相次いで発表した月次売上高が続伸し、地政学リスクを反映した「有事の金買い」人気もオンして軒並み高となった。それでも多くの銘柄が、なお低PER・PER水準にあることを再確認してポジティブに株価に反映されそうだ。ハードオフコーポレーション<2674>(東証プライム)、ゲオホールディングス<2681>(東証プライム)、コメ兵ホールディングス<2780>(東証スタンダード)、トレジャー・ファクトリー<3093>(東証プライム)、シュッピン<3179>(東証プライム)、買取王国<3181>(東証スタンダード)、ネット系のマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)やフリマアプリのメルカリ<4385>(東証プライム)などが、ベース・ストック人気を高めよう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)























