トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２１年２月期は新型コロナウイルスの影響で減益予想だが、第２四半期以降は回復基調である。１１月の既存店売上高は前年比９８．５％だった。気温が高く推移した影響で冬物衣料の販売が鈍った。ただし後半回復基調に変化はないだろう。株価は反発力が鈍くモミ合い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。なお１月１３日に第３四半期決算発表を予定している。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　２０年３月末時点の店舗数は、グループ合計１９２店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５３店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット７店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、カインドオル４１店舗、ゴルフキッズ１７店舗）である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間１０～２０店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・ＥＣ販売・宅配買取などの相互利用）、海外市場での成長（タイ３店舗の収益化、他国への展開）、リユース周辺事業・新規事業への投資（引越事業のトレファク引越、ＢｔｏＢオークション事業のトレファク、ＥＣドレスレンタル事業のＣａｒｉｒｕ、不動産仲介事業のトレファク不動産）を推進している。

　１９年１月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。２０年２月にはＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを共同開発した。

　２０年１０月には総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店１２店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。

■２１年２月期は新型コロナ影響で減益予想だが後半回復基調

　２１年２月期の連結業績予想（期初時点では未定、１０月１３日に公表）は、売上高が２０年２月期比４．３％減の１８３億０８百万円、営業利益が８８．２％減の１億１１百万円、経常利益が８４．０％減の１億５９百万円、純利益が９９．０％減の５百万円としている。配当予想は７円減配の１０円（第２四半期末２円、期末８円）とした。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比７．６％減の８３億７７百万円、営業利益が２億６３百万円の赤字（前年同期は３億７９百万円の黒字）、経常利益が２億２２百万円の赤字（同４億２１百万円の黒字）、純利益が２億６６百万円の赤字（同２億８８百万円の黒字）だった。

　新型コロナウイルスによる店舗臨時休業・営業時間短縮の影響で減収・赤字だったが、四半期別に見ると、緊急事態宣言発令で影響を大きく受けた第１四半期（売上高が前年同期比１６．６％減の３９億５９百万円、営業利益が２億２１百万円の赤字）に対して、第２四半期（売上高が２．３％増の４４億１７百万円、営業利益が４１百万円の赤字）は回復基調となった。

　なお第２四半期累計での既存店売上（単体ベース）は９０．７％だった。４月には６４．６％まで落ち込んだ。ただし７月には１０４．６％まで回復した。生活関連用品を中心に需要が増加した。また外出自粛時のショッピング需要に対応してＥＣ販売を強化した。新規ジャンルでは、リユース事業者向けのオンラインオークションを開始し、酒類やスマホ・タブレットの取り扱いも強化した。

　季節要因で利益の出やすい第１四半期に新型コロナウイルスの影響を大きく受けたため、通期も減収減益予想としたが、第２四半期は前年比でも増収に転じており、下期は営業黒字予想と回復基調である。ＥＣ販売の強化に加えて、第１四半期に抑制していた新規出店を第２四半期から再開している。後半回復基調に変化はなく、通期上振れ余地がありそうだ。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２０年１１月は全店が１０２．８％、既存店が９８．５％だった。気温が高く推移した影響で冬物衣料の販売が鈍ったが、家具、ホビー用品、スポーツ・アウトドア用品は好調に推移した。なお新規出店は７月１店舗、９月２店舗、１０月２店舗、１１月１店舗となっている。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍くモミ合い展開だが、調整一巡して出直りを期待したい。１２月９日の終値は６７７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４銭で算出）は約１５３９倍、今期予想配当利回り（会社予想の１０円で算出）は約１．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４０７円１３銭で算出）は約１．７倍、時価総額は約７９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）