トーソーは上値試す、21年3月期3Q累計大幅増益で通期利益上振れ濃厚

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 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。21年3月期第3四半期累計は新型コロナウイルスの影響で減収だったが、利益は原価低減効果などで大幅増益となり、通期利益予想を超過達成した。通期減収減益予想を据え置いたが、利益上振れが濃厚だろう。株価はモミ合いから上放れて昨年来高値を更新した。低PBRも評価材料であり、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。20年3月期のセグメント別売上高構成比は室内装飾関連事業が98%、その他が2%だった。

 生産は国内、インドネシア、中国で行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場向けに代理店等を通じて販売している。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。

■高付加価値製品の拡販を推進

 2016年度にスタートした10年間の経営ビジョン「Vision2025」では、目標値に売上高270億円、自己資本当期純利益率(ROE)8%以上を掲げている。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、住宅分野での深耕、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を推進している。

 20年10月には、遮像性と採光性の両方を兼ね備えたロールスクリーン「マイテックシリーズ プライベートスクリーン」が、公益財団法人日本デザイン振興会の2020年度グッドデザイン賞を受賞した。前年のカーテンロール「シエロシリーズ」に続いて2年連続の受賞だった。

■21年3月期3Q累計大幅増益、通期予想据え置きだが利益上振れ濃厚

 21年3月期連結業績予想は売上高が20年3月期比3.0%減の220億円、営業利益が22.3%減の7億円、経常利益が19.7%減の7億10百万円、当期純利益が19.4%減の4億70百万円としている。配当予想は20年3月期と同額の10円(第2四半期末5円、期末5円)である。

 第3四半期累計は売上高が前年同期比6.2%減の155億41百万円、営業利益が26.5%増の7億62百万円、経常利益が26.9%増の7億86百万円、四半期純利益が23.1%増の5億22百万円だった。

 新型コロナウイルスによる経済収縮、前年の消費増税前駆け込み需要の反動などで新設住宅着工戸数が減少し、売上面では全体として減収だった。ただし利益面は、資材ロス低減や生産工程見直しなどの原価低減効果で売上総利益率が1.2ポイント上昇し、展示会中止や営業活動自粛などによって販管費が6.5減少したため大幅増益だった。セグメント別には、室内装飾関連事業は6.0%減収だが27.6%増益、その他事業は18.7%減収で83.7%減益だった。

 なお四半期別に見ると、第1四半期は売上高が47億80百万円で営業利益が1億55百万円、第2四半期は売上高が52億68百万円で営業利益が1億62百万円、第3四半期は売上高が54億93百万円で営業利益が4億45百万円だった。売上が回復傾向であり、第3四半期には営業損益が大幅改善した。

 緊急事態宣言再発出の影響などを考慮して通期の減収減益予想を据え置いたが、第3四半期累計時点で通期利益予想を超過達成している。また住宅分野での停滞を補うため、高収益体質への転換に向けた取り組みとあわせて、一層の成長戦略(非住宅分野、海外事業、新規領域)を推進する方針としている。通期利益予想は上振れが濃厚だろう。

■株主優待制度は毎年3月末の株主対象

 株主優待制度は毎年3月末時点の株主を対象として実施している。なお20年3月31日基準から、保有株式数および継続保有期間に応じた優待内容に変更(詳細は会社HP参照)した。

■株価は上値試す

 株価はモミ合いから上放れて昨年来高値を更新した。低PBRも評価材料であり、自律調整を交えながら上値を試す展開を期待したい。2月10日の終値は530円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS50円38銭で算出)は約11倍、今期予想配当利回り(会社予想の10円で算出)は約1.9%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1317円05銭で算出)は約0.4倍、時価総額は約53億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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