無風イベント通過かとタカをくくっていたら、大変な逆風になってしまった。前週６月１５日～１６日に開催されたＦＯＭＣ（米公開市場委員会）である。この直後の前週末１８日のダウ工業株３０種平均（ＮＹダウ）は、５３３ドル安と５日続落し、週間の下落幅は１１８９ドルに達し、今年最大の週間下落幅となった。先物とオプションの特別清算指数を算出するイベント日に重なったことも下げに拍車を掛けたとの見方もあるようだが、前々日１７日の取引時間中に一時、史上最高値を更新したナスダック総合指数も、１３０ポイント安と急反落した。

　ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）は、ＦＯＭＣでゼロ金利解除の金融政策正常化を前倒ししてテーパリング（資産買い入れの縮小）の議論を始めると示唆し、このタカ派転向がサプライズとなって、さしものの超金融緩和相場も、いよいよ出口に向かうかと警戒されたためだ。きょう週明けの東京市場も、米国市場のミラー相場といわれるだけに、まず売りから入る重苦しいスタートを覚悟しなくてはならないようではある。

　このＦＲＢの政策スタンスの動向については、７月２７日～２８日開催予定の次回ＦＯＭＣ、毎年８月に開催されるジャクソンホール会合などのイベントごとに市場コンセンサスが形成され、ＦＲＢ幹部の発言や各種経済指標の動向に一喜一憂する神経質な瀬踏みが続くと想定される。と同時にセクター・ローテンションも、日々めまぐるしく流動化することになる。金利上昇ならバリュー株、金利低下ならグロース株と潮目が変わり、このタイミングを見誤ると売りでヤラれ、買いでヤラれるダブル・ロスとなりかえない。

　ということは、やや牽強付会的で申訳ないが「一石二鳥」の「ＧＡＲＰ」関連株の出番が近付いているということでもある。「ＧＡＲＰ（Ｇｒｏｗｔｈ　ａｔ　ｒｅａｓｏｎａｂｌｅ　ｐｒｉｃｅ）」とは、米国市場ではグロース投資とバリュー投資の両方を取り入れ、各銘柄の業績成長を加味しつつ、なおかつ株価的な割安な銘柄を発掘する投資手法として知られている。グロース株とバリュー株との両要素を内包する銘柄なら、ＦＲＢがどちらかの政策スタンスを強めても対応可能となるためだ。

　このＧＡＲＰの関連株は、本来「ＰＥＧレシオ」などのややこしい算出基準があるが、今週の当特集では、手っ取り早く東証第２部の時価総額上位銘柄からスクリーニングしてみた。なぜなら第１は、東証２部市場は、これまで「通過市場」とも「中二階市場」ともいわれ続け、値動きに派手さはないが、割安株のクラスター市場とされていたのが、いまや全銘柄平均のＰＥＲは、日経２２５全銘柄平均、東証１部全銘柄平均を下回ってしまっている。東証２部株には内需系のオールドエコノミー株が多くコロナ禍の影響を大きく受けた結果である。また市場全体の時価総額も日々の売買代金も、ジャスダック（ＪＱ）市場、東証マザーズ（東マ）市場を下回り「最下層市場」となっている。

　さらに東証２部市場は、全般相場が波乱展開した６月相場で逆行高した元気印も目立つ。東証第２部総合株価指数は、前週末１８日にさすがに５営業日ぶりに反落したが、同日取引時間中には連日の年初来高値更新となった。これは、やはり５営業日ぶりに反落した日経ＪＱ平均も同様である。また東証２部株のなかには、来年４月から実施される東証の市場再編で、プライム市場に上場される銘柄も観測されており、市場全体への注目度も高まりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）