ジェイエスエス＜６０７４＞（ＪＱ）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として新規出店や商品開発強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２２年３月期は新型コロナ影響が和らいで大幅営業・経常増益、最終黒字転換予想としている。収益回復基調を期待したい。株価は戻り高値圏から急反落したが下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２１年３月末現在の事業所数は直営６２ヶ所、受託２１ヶ所、合計８３ヶ所（うちコンパクトプール１５か所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として新規出店や商品開発強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。

　２１年３月期末の会員数は、子供会員が２０年３月期末比６．５％減の８万３３１人、大人会員が１１．３％減の９９９８人、合計が７．０％減の９万３２９人となった。２１年３月期は新型コロナ影響を受けた。なお育成選手の実績として、瀬戸大地選手、渡部香生子選手、荒井祭里選手、玉井陸斗選手など多くの有力選手を輩出している。

　スクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。

　２０年３月には、ニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するディップネス（２０年４月１日現在、関東エリアを中心に全国１７３店舗を展開）と協業してシナジーを創出する。

■新規出店や商品開発強化を推進

　中期経営計画（２１年６月にローリング）では目標数値として、最終年度２４年３月期の売上高９１億円、経常利益４億３７百万円、当期純利益２億７６百万円、ＥＰＳ７１円２４銭を掲げている。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、中高年層をターゲットとしたプログラムの開発、水泳指導技術を活かした商品開発の強化、東京オリンピックへ向けての選手強化、業務受託および業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

■２２年３月期大幅営業・経常増益予想

　２２年３月期業績（非連結）予想は売上高が２１年３月期比１８．６％増の７７億円、営業利益が３．４倍の２億７９百万円、経常利益が３．２倍の２億８７百万円、当期純利益が２億０１百万円の黒字（２１年３月期は４億４０百万円の赤字）としている。配当予想は５０銭増配の１１円（第２四半期末５円、期末６円）である。

　第１四半期は、売上高が前年同期比９２．１％増の１８億０７百万円、営業利益が５７百万円（前年同期は６億５６百万円の赤字）、経常利益が５６百万円（同６億５６百万円の赤字）、そして四半期純利益が６百万円の赤字（同４億７０百万円の赤字）だった。

　新型コロナウイルス感染症拡大の影響が継続しているが、前年同期との比較では影響が和らぎ、大幅増収で営業・経常利益が黒字転換した。全事業所合計の第１四半期末会員数は前年比０．６％増の９万８５５人となった。なお緊急事態宣言を受けて一部店舗の臨時休業を行ったため、臨時休業期間中に発生した固定費を特別損失として６５百万円計上した。

　通期は大幅増収、大幅営業・経常増益、最終黒字転換予想としている。新型コロナウイルス感染症拡大の影響が和らいで増収を見込み、これに伴って利益も回復する見込みとしている。なお新規施設については、既存施設の新築移転を含めて２店舗程度の開設を計画している。ディップネスとの協業も本格化する見込みだ。収益回復基調を期待したい。

■株主優待制度は３月末と９月末の年２回

　株主優待制度は毎年３月３１日および９月３０日の年２回、１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。保有株式数に応じて優待券（詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。

■株価は下値固め完了

　株価は戻り高値圏から急反落したが下値固め完了感を強めている。出直りを期待したい。９月２１日の終値は４６３円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ５１円９７銭で算出）は約９倍、今期予想配当利回り（会社予想１１円で算出）は約２．４％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ６１５円２１銭で算出）は約０．８倍、時価総額は約１９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）