アステナHDのスペラファーマがペプチド医薬品の探索研究など行うインタープロテインと包括的協業

■アンメット・メディカル・ニーズの高い疾患に対する新薬開発を推進

 アステナホールディングス(アステナHD)<8095>(東1)は2月16日の15時、100%連結子会社であるスペラファーマ株式会社(以下、「スペラファーマ」)と、新規低分子およびペプチド医薬品の探索研究などを行うインタープロテイン株式会社(大阪府大阪市、以下、「インタープロテイン」)との包括的協業を発表した。協業により、治療法の確立されていない希少疾患、アンメット・メディカル・ニーズの高い様々な疾患に対する新規低分子およびペプチド医薬品の研究開発、製造、商業化などを推進する。

 インタープロテインが創薬標的とする蛋白質間相互作用(PPI:protein-protein interaction)は、新たな創薬ターゲットとしての可能性があることが期待されている。しかし、PPI を制御する低分子化合物は比較的複雑な構造を有していることから製造が難しいことが多く、また、細胞内PPI の制御を含めた汎用性の高いペプチドのモダリティには一定の構造的条件が必要になる。両社の協業がこのような課題を解決しつつ、国内外の製薬系企業とも連携して、効率的なPPI 制御薬の実用化に寄与することなどが期待される。

■インタープロテイン 代表取締役社長 細田雅人氏のコメント

「スペラファーマおよびその関連会社は、低分子医薬品研究開発、特に合成展開能力、原薬プロセス開発、製剤処方開発、治験薬製造、申請支援までとても優れた能力を発揮するエキスパートチームを擁している。そして New Modality としてのペプチドに関しては、高品質且つ低コストで更には環境に配慮した溶媒使用量や排出量の最小化を図りつつ、競争優位にペプチド原薬を製造する独自技術を有する。インタープロテインは、アンメット・メディカル・ニーズに応え、世界を変える 17 の SDGs の特に「すべての人に健康と福祉を」に貢献するべく、PPI 制御薬を低分子(経口薬など)やペプチド創薬に努める上で、スペラファーマが有する卓越した技術を活かすための包括的な協業に大いに期待している」

■スペラファーマ 代表取締役会長 畑澤克彦氏のコメント

「インタープロテイン社は AI を用いた独自の創薬プラットフォームを有し、汎用性の高い蛋白質間相互作用を指向した画期的新薬の創薬をされておられる。今回の協業により、スペラファーマおよびその関連会社の CMC 分野を始めとした医薬開発・製造の経験と技術が、インタープロテイン社の創薬に少しでもお役に立ち、ひいては新薬を待ち望んでおられる患者様に早期に届けられるよう願っている。スペラファーマは「顧客企業の成功が我々の成功である」という考えのもと、スペラファーマの価値を最大限活用し、サポートや貢献、本質的な価値を見出していただけるインタープロテインと中長期な視点に立った包括的な協業に関する覚書を締結したことを喜ばしく思っている」。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  2. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  3. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  4. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  5. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  6. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る