今週の当コラムは、電力のサプライチェーン問題で注目した、再生可能エネルギー株へのヘッジ（回避）である。再生エネルギーは、地産地消の分散型エネルギーとして原発などの大規模・集中型エネルギーのシステムとしての脆弱性をカバーし地域経済の活性化にも貢献するからだ。割安関連株も少なくない。また、米大統領選挙へのヘッジでは、究極の安全資産といわれる金のポートフォリオへの組み入れである。このヘッジ策が、２０２４年相場の第一関門、第二関門を乗り切る先手必勝策になるかそれとも取り越し苦労に終わるか試してみる価値はありそうだ。

■バイオマス発電関連に割安株が目立ちペレブスカイト太陽電池関連株も

　再生エネルギー関連の割安株には、まず浮上するのはバイオマス発電株である。テスホールディングス＜５０７４＞（東証プライム）、ＤＮホールディングス＜７３７７＞（東証スタンダード）、エフオン＜９５１４＞（東証スタンダード）、レノバ＜９５１９＞（東証プライム）、ＴＲＥホールディングス＜９２４７＞（東証プライム）の４銘柄で、ＰＥＲは６倍～１０倍、ＰＢＲはレノバを除いて１倍を割り、配当利回りはＤＮＨＤが４％超、テスＨＤ、ＴＲＥＨＤが３％を上回る。次いで太陽光発電関連株では、ＪＥＳＣＯホールディングス＜１４３４＞（東証スタンダード）、フィット＜１４３６＞（東証グロース）、Ａｂａｌａｎｃｅ＜３８５６＞（東証スタンダード）、サニックス＜４６５１＞（東証スタンダード）、エヌ・ピー・シー＜６２５５＞（東証グロース）が、割安株グループを形成する。

　またフィルム状で薄く軽く設置場所を選ばない新しいタイプの太陽電池であるペレブスカイト太陽電池関連株も、作製コストが安く、主原料のヨウ素（ヨード）を国産でまかなえるだけに注目される。パネル作成の積水化学工業＜４２０４＞（東証プライム）、フジプレアム＜４２３７＞（東証スタンダード）のほか、国産原料のヨ－ド供給のＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東証プライム）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）、伊勢化学工業＜４１０７＞（東証スタンダード）、今年から共同実証試験開始を予定している日揮ホールディングス＜１９６３＞（東証プライム）などが該当する。

■「究極の安全資産」を組み入れ米大統領選挙の「ブラックスワン」に下準備

　米大統領選挙絡みのヘッジ銘柄では、当コラムが再三取り上げている「究極の安全資産」とされる金関連株へ投資資金の一部を振り向けるのが下準備となりそうだ。産金株の中外鉱業＜１４９１＞（東証スタンダード）、住友金属鉱山＜５７１３＞（東証プライム）、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東証プライム）のほか、貴金属リサイクルのアサカ理研＜５７２４＞（東証スタンダード）、ＡＲＥホールディングス＜５８５７＞（東証プライム）、松田産業＜７４５６＞（東証プライム）、さらに貴金属買い取り・再販のリユース株のコメ兵ホールディングス＜２７８０＞（東証スタンダード）、トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）、シュッピン＜３１７９＞（東証プライム）、買取王国＜３１８１＞（東証スタンダード）などとなる。東京市場が休場の前日８日の米国市場では、金先物価格が、早期利下げ観測の後退で続落し一時、１トロイオンス＝２０２２．７ドルと昨年１２月中旬以来の安値となったが、買い場提供として逆張りも一考余地がありそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）