【株式市場特集】再生エネ株で電力危機に備えよ!割安銘柄と新技術の注目株

 今週の当コラムは、電力のサプライチェーン問題で注目した、再生可能エネルギー株へのヘッジ(回避)である。再生エネルギーは、地産地消の分散型エネルギーとして原発などの大規模・集中型エネルギーのシステムとしての脆弱性をカバーし地域経済の活性化にも貢献するからだ。割安関連株も少なくない。また、米大統領選挙へのヘッジでは、究極の安全資産といわれる金のポートフォリオへの組み入れである。このヘッジ策が、2024年相場の第一関門、第二関門を乗り切る先手必勝策になるかそれとも取り越し苦労に終わるか試してみる価値はありそうだ。

■バイオマス発電関連に割安株が目立ちペレブスカイト太陽電池関連株も

 再生エネルギー関連の割安株には、まず浮上するのはバイオマス発電株である。テスホールディングス<5074>(東証プライム)、DNホールディングス<7377>(東証スタンダード)、エフオン<9514>(東証スタンダード)、レノバ<9519>(東証プライム)、TREホールディングス<9247>(東証プライム)の4銘柄で、PERは6倍~10倍、PBRはレノバを除いて1倍を割り、配当利回りはDNHDが4%超、テスHD、TREHDが3%を上回る。次いで太陽光発電関連株では、JESCOホールディングス<1434>(東証スタンダード)、フィット<1436>(東証グロース)、Abalance<3856>(東証スタンダード)、サニックス<4651>(東証スタンダード)、エヌ・ピー・シー<6255>(東証グロース)が、割安株グループを形成する。

 またフィルム状で薄く軽く設置場所を選ばない新しいタイプの太陽電池であるペレブスカイト太陽電池関連株も、作製コストが安く、主原料のヨウ素(ヨード)を国産でまかなえるだけに注目される。パネル作成の積水化学工業<4204>(東証プライム)、フジプレアム<4237>(東証スタンダード)のほか、国産原料のヨ-ド供給のINPEX<1605>(東証プライム)、K&Oエナジーグループ<1663>(東証プライム)、伊勢化学工業<4107>(東証スタンダード)、今年から共同実証試験開始を予定している日揮ホールディングス<1963>(東証プライム)などが該当する。

■「究極の安全資産」を組み入れ米大統領選挙の「ブラックスワン」に下準備

 米大統領選挙絡みのヘッジ銘柄では、当コラムが再三取り上げている「究極の安全資産」とされる金関連株へ投資資金の一部を振り向けるのが下準備となりそうだ。産金株の中外鉱業<1491>(東証スタンダード)、住友金属鉱山<5713>(東証プライム)、DOWAホールディングス<5714>(東証プライム)のほか、貴金属リサイクルのアサカ理研<5724>(東証スタンダード)、AREホールディングス<5857>(東証プライム)、松田産業<7456>(東証プライム)、さらに貴金属買い取り・再販のリユース株のコメ兵ホールディングス<2780>(東証スタンダード)、トレジャー・ファクトリー<3093>(東証プライム)、シュッピン<3179>(東証プライム)、買取王国<3181>(東証スタンダード)などとなる。東京市場が休場の前日8日の米国市場では、金先物価格が、早期利下げ観測の後退で続落し一時、1トロイオンス=2022.7ドルと昨年12月中旬以来の安値となったが、買い場提供として逆張りも一考余地がありそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

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