日本取引所Gが上場来の高値に進む、日経平均の34年ぶり高値など好感、大相場の前兆の見方も

■証券株も高い、辰年は十二支の中で上昇率が最大とのデータ

 日本取引所G(日本取引所グループ)<8697>(東証プライム)は1月15日、一段高となり、後場は5%高の3351.0円(164.0円高)で取引を開始、株式分割を考慮した実質的な上場来の高値を2日連続更新している。このところの株式市場が活況高を続け、日経平均は前週半ばからバブル相場崩壊後の高値に進み、15日は1990年2月以来の高値を5日連続更新したことを受け、『胴元』である同社株にも注目が強まっている。

 証券株にも高値更新や戻り高値更新が目立ち、大和証券G本社(大和証券グループ本社)<8601>(東証プライム)は15日、5%高となって2008年以来の高値に進み、野村HD(野村ホールディングス)<8604>(東証プライム)も5%高で2018年以来の高値に進んでいる。

 証券株や取引所の株が活況を呈するのは、ひとつの相場の最終局面との見方がある一方、さらなる大相場が始まる前兆・前触れとの見方もある。直近は、日経平均が5日間で2000円高の連騰となっているため、上げ一服の反落が到来しても不自然ではない局面といえるが、今年(2024年)は『辰年』で、辰年は「十二支のなかで最も上昇率が高いというデータがある」(日経電子版2023年12月22日より)とされ、1950年以降の日経平均の年間騰落率をみると、辰年は2012年のアベノミクス相場までで平均28.0%高と最高を維持しているという。こうした経験則から、今回の取引所株・証券株高は、さらなる大相場の前兆との見方が優勢のようだ。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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