JPホールディングスグループ、小・中学生向けキャリア教育教材「おしごと年鑑2024」に協賛

■「最近の保育園・学童の学習」をテーマに当社独自のSTEAMS保育・学童を紹介

 子育て支援事業最大手JPホールディングス<2749>(東証プライム)のグループ企業で「アスク」ブランドを中心とした保育園を運営する日本保育サービスは、小・中学生向けキャリア教育教材「おしごと年鑑2024」(朝日学生新聞社発行)に協賛している。「おしごと年鑑」は、2016年から毎年発行されており、全国のすべての小・中学校やこども食堂、海外の日本人学校に無償配布され、授業で使われている。また7月5日から家庭向けに一般販売が開始された。

 『おしごと年鑑2024』では、120テーマで日本全国の有名企業・団体の仕事がイラストや図版たっぷりの誌面で紹介されている。

■日本保育サービスならではの「STEAMS保育・学童」を紹介

 日本保育サービスの掲載は、昨年に引き続き6回目である。今年は「最近の保育園や学童では、いろんな学習ができるって本当?」というテーマで、STEAM教育にスポーツを融合した当社独自のプログラム「STEAMS保育・学童」を紹介している。

 日本保育サービスは、S(科学)・T(技術)・E(工学)・A(芸術・教養)・M(数学(算数))・S(運動)を組み合わせて、子どもたちの興味・関心から学びを深める課題解決型学習プログラムを導入し、各施設の保育士・放課後児童支援員を中心に、こどもたちが日常の中で見つけた疑問点から学びを発展させ、課題を解決する力、チーム力、行動力、考える力が身につくようにサポートをしている。

 また、「おしごと年鑑」に関連して、同社の保育事業に関する取り組みが、8月中旬頃にウェブにサイト「おしごとはくぶつかん」でも紹介される予定となっている。

■SDGsへの取り組みとして子育て支援プラットフォーム「コドメル」を紹介

 また、SDGsの取り組みとして、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の取り組みを紹介している。

 日本保育サービスでは、“もったいないを未来につなぐ”をコンセプトに、全国で運営する保育園にて保護者からベビー用品・衣料品などの子育て関連用品の寄付を受け付けるBOXを設置している。寄付された品々は検品し、グループ会社の日本保育総合研究所が運営する子育て支援プラットフォーム「コドメル」を通じて、WEB上でリユース品として希望者に提供している。

 「コドメル」は、「まだ使えるので、できれば誰かに使用してほしい」「忙しい日々の生活の中でも、質の良い子育て商品を簡単に安く手に入れたい」といった保護者の皆様の声から生まれた。子育てに必要な商品をリユースすることで徹底的に資源を有効活用し、環境負荷や処理費用の削減を始めとした地球環境の保全につなげていく。

 今後は、様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代に対して商品や様々なサービスを提供する事業を展開していく。さらに、子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するとともに、国内に留まることなくグローバルなサービス展開も計画している。

 JPホールディングスグループは、「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献する」をグループ経営理念に掲げ、今後も様々な活動を通して、こどもたちの未来を育んでいくとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る