【株式市場】日経平均は340円高米物価指数などの発表迫るが大きく反発

◆日経平均は3万9277円96銭(340円42銭高)、TOPIXは2707.24ポイント(8.09ポイント高)、出来高概算(東証プライム)は15億8338万株

 10月9日(水)後場の東京株式市場は、キヤノン<7751>(東証プライム)や東京エレク<8035>(東証プライム)が一段と強含んだ一方、三菱重<7011>(東証プライム)は一進一退となり、前場から重かった自動車株や大手商社株は総じて軟調小動きを継続。新たな買収提案報道が伝えられたセブン&アイHD<3382>(東証プライム)も後場は強もみ合いとなった。米国10、11日に消費者物価指数や卸売り物価指数の発表が予定され、様子見姿勢もあったようだ。ただ、日経平均は約260円高の3万9200円前後を下値にもみあい、「解散総選挙は買い」のジンクスもあってか大引けは上げ幅を300円台に広げて大きく反発した。

 後場は、レーザーテック<6920>(東証プライム)も一段ジリ高を続け、半導体関連株の強さが目立った。チェンジ<3962>(東証プライム)は一段と上げ、ふるさと納税支援などが「地方創生」で追い風の見方。ニチリョク<7578>(東証スタンダード)はFMヨコハマでの専用コーナー開始効果への期待などでスタンダード銘柄の値上がり率1位。クシム<2345>(東証スタンダード)は10月決算への期待再燃とされ一段高。アプリックス<3727>(東証グロース)は初配当に関する発表が好感され急伸しストップ高。

 東証プライム市場の出来高概算は15億8338万株(前引けは8億8190万株)、売買代金は3兆6431億円(同1兆8439億円)。プライム上場1645銘柄のうち、値上がり銘柄数は778銘柄、値下がり銘柄数は815銘柄。

 東証33業種別指数は15業種(前引けは13業種)が値上がりし、値上がり率上位は、精密機器、小売り、サービス、医薬品、化学、電気機器、情報通信、機械、食料品、繊維製品、水産農林、などとなった。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る