東京ボード工業＜７８１５＞（東２）は、まだ寄り付き段階では２営業日連続で商いが成立していないが、買い気配値としては１０月２２日終値に対し１０円高の１４２０円買い気配と実質的に続伸している。

同社株は、今２０１５年３月期業績が、今年５月から稼働を開始した木粉と廃プラスチックを混合して成形するＷＰＣの生産設備などの減価償却費の負担増などで連続減益と予想されたことから下値を固めていたが、織り込み済みとして割り負け訂正買いが増勢となっている。また、この減価償却費の一巡から来２０１６年３月期には、純利益が、４期ぶりに過去最高に肉薄すると観測されていることも、先行きの業績期待を高めている。

■新製品設備の減価償却費増は続くが来期はピークアウトし最高純益肉薄観測も

同社の今３月期業績は、売り上げ６５億５７００万円（前期比８．５％増）、営業利益６億９７００万円（同７．５％減）、経常利益６億７１００万円（同５．１％減）、純利益５億２３００万円（同１２．１％減）と予想されている。新設住宅着工戸数の低迷、円安に伴う原材料の接着剤や光熱費の上昇など厳しい経営環境下で、同社の主力商品のパーティクルボードを非住宅部門の体育館などの文教施設向けにも積極的に拡販し、新製品のＷＰＣも投入して売り上げは続伸し製造コストの削減に引き続き取り組むが、減価償却費が、ＷＰＣ製造装置や木くず貯蔵設備向けに増加することなどが要因となるもので、純利益は、変電設備の除却損５０００万円を計上し減益転換を見込んでいる。減価償却費は、前々期の３億２１１９万円が、前期に３億４７１９万円、今期は４億９２７２万円と増加する。

ただこの減価償却費は、来期以降はピークアウトして業績負担は軽減の方向にあって増益転換が有力で、東洋経済会社四季報の最新号では、来期純利益を６億４０００万円と観測し、２０１３年３月期の過去最高（６億７３００万円）に肉薄することになる。

■ＩＰＯ以来の調整幅の３分の１戻し水準からＰＥＲ６倍台、ＰＢＲ０．７倍の割安修正に拍車

株価は、昨年１２月に公開価格２１８０円で新規株式公開（ＩＰＯ）され公開価格を下回る２００５円で初値をつけ２０６０円と上ぶれたあと１５８８円と調整したが、前期第３四半期の高利益進捗率業績に未定とした前期配当を上場記念配当を含めて３０円（前々期実績１２円）と大幅増配したことが加わって１８４５円の戻り高値までリバウンドした。その後、２５日移動平均線が上値抵抗線となって下値を探り上場来安値１１５０円へ調整したが、下げ過ぎとしてＩＰＯ以来の調整幅の３分の１戻し水準まで底上げした。上値抵抗線の２５日も上抜いており、ＰＥＲ６倍台、ＰＢＲ０．７倍の割安修正に弾みをつけよう。（本紙編集長・浅妻昭治）