トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は、総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなどリユースショップを複数業態で全国展開し、成長戦略としてＳＤＧｓの推進とともに、生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指している。７月２９日には楽器に特化した新業態としてトレファク楽器の１号店をオープンする。２６年３月期も増収増益で連続増配予想としている。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は５月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。

■リユースショップを複数業態で全国展開

　総合リユース業態のトレジャーファクトリーや服飾専門リユース業態のトレファクスタイルなど、リユースショップを複数業態で首都圏・直営店中心に全国展開している。７月２９日には楽器に特化した新業態として、トレファク楽器の１号店（トレファク楽器　吉祥寺店）をオープンする。また周辺事業・新規事業として、ＢｔｏＢライブネットオークション事業、引越・買取サービスのトレファク引越事業、不動産売買・仲介を行うトレファク不動産事業、終活・生前整理サービスのレガシー事業、ドレスやブラックフォーマルをレンタルするＥＣレンタル事業「Ｃａｒｉｒｕ」なども展開している。

　Ｍ＆Ａ・アライアンスとしては、２０年１０月に静岡県中心にリユースショップ直営店を展開するピックアップジャパンを子会社化、２３年１０月に愛知県中心にゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキング」を展開するアクオを子会社化、２４年２月にゴルフ専門リユースショップ「ゴルフキッズ」を展開する子会社ＧＫファクトリーがアクオを吸収合併した。

　海外はタイ（１６年３月進出）のバンコクで直営店を展開し、台湾では現地法人Ｔｒｅａｓｕｒｅ　Ｆａｃｔｏｒｙ（２１年４月設立）が２２年１２月に１号店をオープンした。台湾においても複数店舗のドミナント展開を目指すとしている。

　２５年４月末時点の店舗数は、グループ合計３０１店舗（タイの５店舗と台湾の２店舗を含むトレジャーファクトリーが１００店舗、トレファクスタイルが９３店舗、トレファクスポーツアウトドアが９店舗、ユーズレットが１１店舗、ブランドコレクトが７店舗、トレファクマーケットが２店舗、子会社のカインドオルが４２店舗、ピックアップが１４店舗、ゴルフキッズが１４店舗、ゴルフキングが９店舗）で、このうち直営店は２６７店舗となっている。

　生活に密着したリユースの総合プラットフォーム構築を目指し、マルチブランドの業態展開による販売力やマルチチャネルによる仕入力を強みとしている。収益面の季節特性としては、引越シーズンで生活家電や家具の構成比が高まる第１四半期（３月～５月）の利益率が高くなり、単価の低い夏物衣料が主力となる第２四半期（６月～８月）の利益率が低くなる傾向がある。

■２８年２月期経常利益５６億円目標

　中期経営計画（ローリング方式により毎年４月に更新、２６年２月期～２８年２月期）では、最終年度２８年２月期の目標数値として店舗数３８８店舗、売上高５０３億円、経常利益５６億円、経常利益率９．７％を掲げている。配当性向は３０％以上を目標とする。なおＭ＆Ａについては織り込んでいない。

　基本方針として、リユース事業の成長、新規事業への投資、海外市場での成長、Ｍ＆Ａによる成長、ＤＸ投資による成長を掲げている。リユース事業の成長では関東・関西・東海・九州を中心に年間３０～４０店のペースで出店し、リユースのネットワークを拡大する。新規事業への投資ではコアとなるリユース事業に加えて、相乗効果・補完関係のあるリユース周辺事業等への継続的投資により成長基盤の拡大を図る。海外事業では、タイおよび台湾において事業体制の整備と収益改善を進めながら新規出店を行うほか、新規地域への進出を検討する、Ｍ＆Ａによる成長では、相乗効果・補完関係のあるＭ＆Ａを積極的に実行し、成長を加速する。ＤＸ投資では、グループ全体のシステム開発力を活用し、ＩＴやＡＩを使った業務効率化とイノベーションを起こし、新たなビジネス機会の創出を図る。

■２６年２月期も増収増益で連続増配予想

　２６年２月期の連結業績予想は売上高が前期比９．６％増の４６２億５２百万円、営業利益が９．５％増の４４億２０百万円、経常利益が８．８％増の４４億４１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１．０％増の３０億０８百万円としている。配当予想は前期比３円増配の３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）としている。前期の年間３６円には記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは５円増配となる。予想配当性向は３０．４％である。

　２６年２月期も増収増益で連続増配予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は２５年２月期比１０２％、連結ベースの売上総利益率は０．８ポイント上昇の５９．９％、販管費比率は０．９ポイント上昇の５０．４％としている。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

　なお月次売上状況（単体直営店の店舗売上、前年同月比速報値）を見ると、２５年５月は全店が１１３．３％、既存店が１０５．２％（２１年９月から４５ヶ月連続前年比プラス）だった。５月は不安定な天候が続いたものの、気温の上昇に伴って夏物衣料が伸長したほか、生活家電、生活雑貨、ホビー用品なども堅調だった。なお２５年３月～５月の出店は７店舗、退店は１店舗だった。

■株主優待制度は毎年２月末の株主対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は、毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施している。

■株価は調整一巡

　なおＪＰＸ総研および日本経済新聞社が共同で算出するＪＰＸ日経中小型株指数の２４年度（２４年８月３０日～２５年８月２８日）の構成銘柄として選定された。

　株価は５月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。７月４日の終値は１７５７円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円３７銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の３９円で算出）は約２．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４４４円４４銭で算出）は約４．０倍、時価総額は約４２８億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）