トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は７月９日に２６年２月期第１四半期連結業績を発表した。増収増益と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。そして通期増収増益予想を据え置いた。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は５月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。

■２６年２月期１Ｑ増収増益と順調、通期上振れの可能性

　２６年２月期第１四半期の連結業績は売上高が前年同期比１４．８％増の１１８億４３百万円、営業利益が１０．９％増の１４億９６百万円、経常利益が１２．４％増の１５億３４百万円、親会社株主帰属四半期純利益が８．２％増の９億９８百万円だった。

　増収増益と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。営業利益の前年同期比１億４７百万円増益の分析は、単体・既存店影響で２億０３百万円増加、単体・当期新店影響で６９百万円減少、単体・退店影響で２９百万円減少、単体・その他影響で１億４９百万円減少（店頭買取以外の買取チャネルの人員増加で３５百万円減少、第２四半期の新規出店の先行コストで２９百万円減少、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で１５百万円減少など）、グループ会社の利益貢献で１億９２百万円増加だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前期比１０４．４％（販売件数は１０３．６％、販売単価は１００．８％）だった。単体ベースの既存店売上総利益率は６５．０％で０．２ポイント低下した。商品ミックスの影響（低単価商材の販売が好調）で低下した。連結ベースのＥＣ売上比率は０．４ポイント上昇して１３．８％となった。連結ベースの仕入高は２２．８％増加した。連結ベースの新規出店は合計８店舗、退店は１店舗だった。２５年７月末時点のグループ合計店舗数（海外およびＦＣを含む）は３０４店舗となっている。

　通期の連結業績予想は据え置いて、売上高が前期比９．６％増の４６２億５２百万円、営業利益が９．５％増の４４億２０百万円、経常利益が８．８％増の４４億４１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１．０％増の３０億０８百万円としている。配当予想も据え置いて前期比３円増配の３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）としている。２５年２月期の年間３６円には記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは５円増配となる。予想配当性向は３０．４％となる。

　２６年２月期も増収増益予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は前期比１０２％、連結ベースの売上総利益率は０．８ポイント上昇の５９．９％、販管費比率は０．９ポイント上昇の５０．４％としている。

　第１四半期の進捗率は売上高が２６％、営業利益が３４％、経常利益が３５％、親会社株主帰属当期純利益が３３％だった。第２四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第１四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性があるものの、進捗率は概ね順調である。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は戻り試す

　株価は５月の年初来高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。７月９日の終値は１７４３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円３７銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の３９円で算出）は約２．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４４４円４４銭で算出）は約３．９倍、そして時価総額は約４２４億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）