朝日ラバー、26年3月期1Q増収・大幅増益と順調、スイッチ用ゴム製品や卓球用ラバーの受注が好調
- 2025/8/8 07:30
- 決算発表記事情報

朝日ラバー<5162>(東証スタンダード)は8月7日に26年3月期第1四半期連結業績を発表した。増収・大幅増益と順調だった。主力の自動車内装照明用ASA COLOR LEDの受注は減少したが、スイッチ用ゴム製品、卓球ラケット用ラバー、RFIDタグ用ゴム製品の受注が増加した。そして通期予想を据え置いた。売上高は横ばいだが、生産性の向上や一過性費用の一巡等により大幅増益・最終黒字予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調を期待したい。株価は順調に水準を切り上げて年初来高値更新の展開だ。1倍割れの低PBRも支援材料であり、上値を試す展開を期待したい。
■26年3月期1Q増収・大幅増益と順調、通期大幅増益・最終黒字予想
26年3月期第1四半期の連結業績は売上高が前期比4.6%増の19億23百万円、営業利益が250.3%増の45百万円、経常利益が223.9%増の46百万円、親会社株主帰属四半期純利益が602.2%増の31百万円だった。
増収・大幅増益と順調だった。主力の自動車内装照明用ASA COLOR LEDの受注は減少したが、スイッチ用ゴム製品、卓球ラケット用ラバー、受注が増加した。
工業用ゴム事業は売上高が4.9%増の14億72百万円、営業利益(全社費用等調整前)が69.9%増の57百万円だった。増収・大幅増益だった。主力の自動車内装照明用ASA COLOR LEDの受注は減少したが、スイッチ用ゴム製品、卓球ラケット用ラバーの受注が増加した。なお自動認識機器に使用されるRFIDタグ用ゴム製品の受注も増加したが、期後半の受注は大幅に減少する見込みだ。
医療・衛生用ゴム事業は売上高が3.7%増の4億51百万円、営業利益が8.6%増の46百万円だった。増収増益だった。診断・治療向けの採血用・薬液混注用ゴム栓が増加し、医療用逆止弁、プレフィルドシリンジガスケット製品も堅調だった。
なお中期事業分野別の売上高は、光学事業(ASA COLOR LEDなど)が11.1%減の5億40百万円、医療・ライフサイエンス事業(採血用・薬液混注用ゴム栓、プレフィルドシリンジ用ガスケットなど)が3.6%増の4億52百万円、機能事業(自動車スイッチ向けゴム製品、卓球ラケット用ラバーなど)が14.7%増の7億91百万円、通信事業(RFIDタグ用ゴム製品など)が34.5%増の1億39百万円、主要製品の売上高はASA COLOR LEDが12.6%減の4億70百万円、医療用ゴム製品が3.7%増の4億48百万円、卓球ラケット用カバーが19.2%増の1億94百万円、RFIDタグ用ゴム製品が30.1%増の90百万円だった。
通期の連結業績予想は据え置いて売上高が前期比0.0%増の76億43百万円、営業利益が1億60百万円(前期は2百万円)、経常利益が1億59百万円(同31百万円)、親会社株主帰属当期純利益が1億07百万円(同2億36百万円の損失)としている。配当予想は前期と同額の20円(第2四半期末10円、期末10円)としている。予想配当性向は85.3%となる。
セグメント別売上高の計画は工業用ゴム事業が前期比4.3%減の56億19百万円、医療・衛生用ゴム事業が14.6%増の20億23百万円、中期事業分野別の売上高の計画は光学事業が5.8%減の21億78百万円、医療・ライフサイエンス事業が13.1%増の20億06百万円、機能事業が0.5%減の30億86百万円、通信事業が18.0%減の3億71百万円、主要製品の売上高の計画はASA COLOR LEDが5.9%減の19億48百万円、医療用ゴム製品が14.6%増の20億06百万円、卓球ラケット用カバーが5.1%増の7億65百万円、RFIDタグ用ゴム製品が28.6%減の1億97百万円としている。
売上面はASA COLOR LEDとRFIDタグ用ゴム製品の回復が鈍いが、工業用ゴム事業のスイッチ用製品、医療用ゴム製品、卓球ラケット用カバーの好調、前期量産スタートしたスイッチ用製品や医療用シミュレータなどの受注増加でカバーして横ばい予想、利益面は生産性の向上や減損損失の一巡等により大幅増益・最終黒字予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調を期待したい。
■株価は年初来高値更新の展開
株価は順調に水準を切り上げて年初来高値更新の展開だ。1倍割れの低PBRも支援材料であり、上値を試す展開を期待したい。8月7日の終値は643円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS23円45銭で算出)は約27倍、今期予想配当利回り(会社予想の20円で算出)は約3.1%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1069円60銭で算出)は約0.6倍、そして時価総額は約30億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)