【株式市場】日経平均１１７０円安、半導体売り主導で急反落
- 2025/11/21 12:05
- 今日のマーケット
■エヌビディア株急落の余波、ＡＩ関連に利食い広がる
１１月２１日、日経平均株価は前日の急伸から一転して大幅下落となった。前日比１１７０円１４銭安の４万８６５３円８０銭で前場の取引を終え、米国市場でのハイテク株安を受けて半導体やＡＩ関連など値がさ株の売りが膨らんだ。エヌビディアが朝高後に下落へ転じた流れが東京市場にも波及し、寄り付き直後には下げ幅が一時１２００円を超える場面もみられた。一方、内需関連株には買い戻しが入り、ＴＯＰＩＸは９．９３ポイント安の３２８９．６４とほぼ横ばいで推移した。
米国市場では２０日、ＮＹダウが３８６ドル安、ナスダック指数も大幅安とハイテク中心に軟調だった。エヌビディアは好決算にもかかわらず上値が重く、ＡＩ需要見通しへの警戒が強まったことが重荷となった。この流れを受け、東京市場でも関連銘柄の利食いが加速し、ＡＩバブル懸念も意識される展開だった。ただし、プライム市場全体では値上がり銘柄が１２４２と８割近くに達し、内需や非ハイテク銘柄を中心に買い優勢の流れが広がった。
前場の東証プライム市場の出来高は１１億５３８０万株、売買代金は３兆２５０億円。３３業種中２２業種が上昇するなど、ハイテク以外への資金シフトが明確となった。値下がり率上位には、キオクシアホールディングス＜２８５Ａ＞（東証プライム）、三井金属＜５７０６＞（東証プライム）、アドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）など半導体関連が並んだ。一方、値上がり率上位には、ユニチカ＜３１０３＞（東証プライム）、ライフドリンクカンパニー＜２５８５＞（東証プライム）、サイボウズ＜４７７６＞（東証プライム）などが入った。１２月ＦＯＭＣを控えた米金利動向への警戒も根強く、市場では高いボラティリティが続いている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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