【株式市場】好決算株や材料株が強く日経平均は後場伸び悩むが反発

株式

◆日経平均の終値は1万6598円67銭(148円83銭高)、TOPIXは1330.72ポイント(7.94ポイント高)、出来高概算(東証1部)は14億9684万株

チャート15 10月3日後場の東京株式市場は、為替が円安気味になった半目、日銀が午前に実施した国債買い入れが予想の範囲にとどまったとされ、前場高かった三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)が軟調に転じるなど大手銀行株が重くなり、日経平均は前場の202円32銭高(1万6652円16銭)を抜けず、150円高の1万6600円前後で小動きとなった。ただ前週末の243円安からは反発した。主な株価指数は総じて高い。

 後場は、三井松島産業<1518>(東1)がコークス市況高などが言われて一段高となり、ワイヤレスゲート<9419>(東1)は「IoT」(すべての機器がネットでつながる)新会社設立などが好感されて一段高。JFEシステムズ<4832>(東2)も「IoT」への取り組み積極的とされて出直り拡大。ブランジスタ<6176>(東マ)は引き続きスマートフォン向けゲーム「神の手」の新企画に期待とされて午場ストップ高。システム・ロケーション<2480>(JQS)は業績見通しの増額などが好感されてストップ高。

 東証1部の出来高概算は14億9684万株(前引けは7億9489万株)、売買代金は1兆6279億円(同8192億円)。1部上場1979銘柄のうち、値上がり銘柄数は1322(同1561)銘柄、値下がり銘柄数は520(同321)銘柄。

 また、東証33業種別指数は27業種(前引けは31業種)が値上がりし、値上がり率上位の業種は、証券・商品先物、精密機器、小売り、食料品、金属製品、化学、海運、非鉄、水産・農林、サービス、などとなった。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  2. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  3. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  4. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  5. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  6. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る