第一精工＜６６４０＞（東１）は、前日１４日に７円高の２９８１円と４日ぶりに反発して引け、取引時間中には３０００円台にタッチし１１月２２日につけた年初来高値３３００円を意識する動きを強めた。今年１１月９日に発表した今２０１７年１２月期第３四半期（２０１７年１月～９月期、３Ｑ）業績のＶ字回復や上方修正済みの１２月期通期業績、加えて今期配当の増配を見直し買い増勢となった。また１１月２９日から開催された「２０１７国際ロボット展」に安川電機＜６５０６＞（東１）のロボット「ＨＣ１０」に採用されたトルクセンサや匂いセンサの最先端技術製品を出展したことも、次期２０１８年１２月期業績の高成長要因となるとして買い材料視されている。

■ＩｏＴ化で超小型ＲＦ同軸コネクタが好調に推移し半導体樹脂封止装置も大幅増

　同社の今期３Ｑ業績は、売り上げが３８２億３３００万円（前年同期比１３．０％増）と増収転換し、営業利益が１７億３７００万円（前年同期は１億１７００万円の赤字）、経常利益が１６億２２００万円（同９億７５００万円の赤字）、純利益が９億７３００万円（同１２億６０００万円の赤字）と水面上に大きく浮上するＶ字回復をした。電気・電子部品事業では、ＩｏＴ化進展に伴う無線通信需要拡大でアンテナ用超小型ＲＦ同軸コネクタが伸び、細線同軸コネクタも、ノートパソコンのパネル向けに続伸し、自動車部品事業では、自動車の電装化向けに車載用センサやコネクタが好調に推移し、設備事業では、半導体樹脂封止装置や金型の受注が拡大したことなどが寄与した。

　今２０１７年１２月期業績は、今年８月の上方修正値に変更はなく、売り上げ５１０億円（前期比１１．３％増）、営業利益２５億円（同６．２倍）、経常利益２４億円（同３．０倍）、純利益１６億円（同１０．１倍）とＶ字回復を見込み、年間配当も、２５円（前期実績１５円）と大幅増配を予定している。車載用センサの次期モデルの受注決定で自動車電装・関連部品の売り上げが、前期の１７９億７４００万円から今期に１９４億円、半導体設備事業の売り上げも、超薄型パッケージ対応の新コンセプト封止装置の拡販などで同じく１６億２３００万円から２６億円に大幅増となることなどが要因となる。来２０１８年１２月期業績も、今年１０月にマレーシア工場建設に着工するなど今期の設備投資を９０億円（前期実績６９億１４００万円）に積極化して生産力をアップし、安川電機のトルクセンサ採用や「匂いセンサ」などの新規ビジネスの上乗せなどで続伸が有力となり、東洋経済会社四季報最新号では、来期純利益を１７億２０００万円と観測している。

■２５日線で下値確認のスピード調整が一巡し６年半ぶりの４０００円大台奪回も視野

　株価は、今年２月開示の今期業績のＶ字回復予想でストップ高して以来、２５日移動平均線を支持ラインに上昇トレンドを描き、「２０１７国際ロボット展」出展で年初来高値３３００円へ上値を伸ばし、２０１５年３月以来、２年８カ月ぶりに３０００円大台に乗せた。足元では２５日線で下値を確認するスピード調整をし、調整一巡感を強めており、１２月２６日に迫った期末配当の権利付き最終日を前に年初来高値抜けから２０１１年５月以来の４０００円大台奪回に向け上値トライが続こう。（本紙編集長・浅妻昭治）