三洋貿易＜３１７６＞（東１）は、自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。Ｍ＆Ａも積極活用して業容拡大戦略・グローバル展開を加速している。１８年９月期は意識的な基礎固めの年と位置付けて横ばい予想だが、保守的な印象が強く上振れの可能性が高いだろう。株価は戻り歩調だ。１７年１１月の上場来高値を試す展開が期待される。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

　ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。

　１７年９月期セグメント別（連結調整前）売上高構成比は化成品３９％、機械資材３２％、海外現地法人２２％、国内子会社６％、その他０％で、営業利益構成比は化成品３０％、機械資材４５％、海外現地法人１３％、国内子会社１０％、その他２％だった。

　業界別売上構成比（単体ベース）は自動車が過半を占め、ＯＡ・家電、塗料・インキ、その他化学などが続いている。自動車関連は各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサー）といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様市場を独占し、ランバーサポートは世界市場６割を占有している。

　飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。

　なお収益面では、設備投資関連商材を含むため、３月期決算企業の期末にあたる第２四半期（１月～３月）の構成比が高くなりやすい特性がある。また配当の基本方針は連結配当性向２５％を下限の目途としている。

■Ｍ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進

　グループとして重点志向する事業領域への経営資源集中を進めるとともに、国内外でＭ＆Ａも活用して業容拡大戦略・グローバル展開を推進している。

　１５年９月連結子会社ケムインターが工業用洗剤輸入販売のコムスタージャパンを子会社化、１６年２月工業化学薬品輸入販売のソートを子会社化、１６年６月洸陽電機と小型高効率の独ブルクハルト社製木質バイオマスコージェネレーション（熱電併給）システムの販売拡大で業務提携した。

　１６年７月医療機器開発・製造販売や医療機器・理科学機器の輸入販売を手掛ける日本ルフトを子会社化、１７年２月子会社の三洋テクノスがマイクロポンプ専業メーカーの古江サイエンスを子会社化、１７年７月精密鋳造用副資材・型材輸入販売の日本フリーマンを子会社化、１７年９月三洋テクノスが古江サイエンスを吸収合併して商号を三洋古江サイエンスに変更した。

　１７年１０月には１６年２月子会社化したソートの吸収合併（１８年４月１日付予定）を発表した。また医農薬品中間体や電子材料など精密化学品を主力とする化学品専門商社アズロを子会社化した。

　海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。１５年７月シンガポールの工業用フィルム販社ＢＰＳ社を子会社化（シンガポール三洋貿易に社名変更）し、１５年１０月タイに子会社Ｓａｎｙｏ　Ｔｒａｄｉｎｇ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）を設立、１７年３月独デュッセルドルフに駐在員事務所を設立した。１月１６日にはタイの連結子会社Ｓａｎ－Ｔｈａｐ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社の増資および完全子会社化を発表した。

■１８年９月期横ばい予想だが保守的な印象強く上振れの可能性

　今期（１８年９月期）連結業績予想（１１月７日公表）は、売上高が前期（１７年９月期）比９．７％増の７４３億円、営業利益が０．２％増の４９億５０百万円、経常利益が２．３％減の５１億５０百万円、純利益が１．２％減の３３億１０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間５９円（第２四半期末３０円、期末２９円）としている。予想配当性向は２５．５％となる。

　売上高の計画は化成品が９．０％増の２９１億円、機械資材が９．７％増の２３７億円、海外現地法人が１１．３％増の１６８億円、国内子会社が５．１％増の４３億円、その他が８０．２％増の４億円としている。主力の自動車関連商材が好調に推移し、Ｍ＆Ａ効果も寄与する。海外現地法人はグローバル戦略による大幅伸長を見込んでいる。

　売上総利益率は０．５ポイント低下の１７．６％、販管費比率は０．２ポイント上昇の１１．０％の想定としている。新中期経営計画において１８年９月期を意識的な基礎固めの年と位置付け、中長期成長に向けて組織再編や人材拡充などの先行投資を実行するため、関連費用の増加を見込んでいる。また前期の大型スポット案件の一巡も考慮して営業利益は横ばい、経常利益と純利益は微減益予想としている。ただし保守的な印象が強い。上振れの可能性が高いだろう。

■長期ビジョンで２０年９月期までにＲＯＥ１５％以上目指す

　長期ビジョン「ＶＩＳＩＯＮ２０２０」では、目標数値に２０年９月期までに経常利益５０億円、ＲＯＥ１５％以上、自己資本比率５０％以上を掲げている。

　基本方針は、盤石な財務基盤、強みを通じた価値創造、自由闊達な社風と機会創出の組織として、６つの戦略には、既存ビジネスの深化、ビジネスポートフォリオの明確化、新規ビジネスのプロジェクト立ち上げ、グローバル展開の加速、新規投資案件の推進、国内外の組織の強化を掲げている。

　そして新中期経営計画（１８年９月期～１９年９月期）では、目標数値に１９年９月期売上高８２８億円、経常利益５４億８０百万円を掲げている。

　新規プロジェクトとして重点推進している木質バイオマスプロジェクトについては、独ブルクハルト社製の熱電併給装置を宮崎県串間市の大型案件向けに受注している。１８年２月稼働予定である。

■株価は戻り歩調で１７年１１月の上場来高値試す

　株価は１７年１１月の直近安値２４０９円から切り返して戻り歩調だ。１月１８日には２８８２円まで上伸した。

　１月２６日の終値２７６１円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３１円３２銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５９円で算出）は２．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１６６３円７５銭で算出）は１．７倍近辺である。時価総額は約４００億円である。

　週足チャートで見ると、２６週移動平均線を回復して先高観を強めている。１７年１１月の上場来高値３０１０円を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）