【株式市場】銀行株が上げ幅縮め建設株は下げ日経平均は後場軟化して反落

株式

◆日経平均の終値は2万2507円32銭(17円86銭安)、TOPIXは1732.90ポイント(9.68ポイント安)、出来高概算(東証1部)は13億5067万株

チャート14 6日後場の東京株式市場は、三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)などの大手銀行株や保険株がやや値を消して始まり、日経平均も前引けの水準101円38銭高の2626円56銭を下回って始まった。その後も次第に値を消し、14時に四半期決算を発表した大成建設<1801>(東1)が下げ幅を広げると、日経平均も徐々にダレ模様になり、14時40分頃には38円44銭安(2万2486円74銭)まで軟化。大引けも軟調で反落した。TOPIXも軟調。東証2部指数、マザーズ指数、日経JQ平均も安い。

 後場は、13時に四半期決算を発表した東洋紡<3101>(東1)が急伸し、14時に発表した古河機械金属<5715>(東1)も急伸。アクサスホールディングス<3536>(JQS)は豪雨復興関連株としての側面が再評価との見方があり反発幅を拡大。ユナイテッド<2497>(東マ)は四半期決算の大幅増益が注目されて高い。大塚家具<8186>(JQS)は一進一退から反落。

 東証1部の出来高概算は13億5067万株(前引けは6億7686万株)。売買代金は2兆858億円(同9553億円)。1部上場2103銘柄のうち、値上がり銘柄数は540(同1107)銘柄、値下がり銘柄数は1486(同885)銘柄。

 また、東証33業種別指数で値上がりした業種は9業種(前引けは25種)となり、値上がり率上位は、情報・通信、鉄鋼、石油・石炭、水産・農林、パルプ・紙、非鉄金属、医薬品、などとなった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る