【株式評論家の視点】SKIYAKIは3月15日に本決算を発表、総会員数は順調に伸びる

株式評論家の視点

 SKIYAKI<3995>(東マ)は、2017年10月26日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、プラットフォーム事業、コンサート・イベント制作事業、旅行・ツアー事業を行っている。ファンのためのワンストップ・ソリューションプラットフォーム「SKIYAKI EXTRA」を中核として、アーティストに係るファンクラブサービス(FCサービス)、アーティストグッズ等のECサービス及び電子チケットサービス「SKIYAKI TICKET」、オンデマンドグッズサービス「SKIYAKI GOODS」、映画・映像製作、旅行・ツアー事業、コンサート・イベント事業を展開している。
 同社は、FCサービス、アーティストグッズ等のECサービス及び電子チケットサービス「SKIYAKI TICKET」の取扱いアーティスト数及び提供サービス数を増やし、取引規模を拡大させている。また、FC、EC、TICKET、旅行及びイベント等の既存サービスに加え、スマートフォン向けキャッシュレス決済サービス「SKIYAKI PAY」のリリースや、事業譲受によるライブ・イベントの同行者を探せるSNSサービス「AMIPLE」及び国内最大級の音楽ライブ情報サービス「LiveFans」
の取得、ファンの熱量を見える化する「bitfan」の機能を備えたファンクラブを誰でもすぐに開設できるオープン型ファンクラブサービスをローンチするなど、新たなサービスチャネルの展開を積極的に進めているほか、株式会社SKIYAKI LIVE PRODUCTIONと株式会社SKIYAKI APPSを連結子会社化、株式会社ピーリンクを持分法適用関連会社化する等、シナジー効果が見込まれる企業への積極的なM&Aを実施している。昨年12月31日現在におけるSKIYAKI(FC・ECサービス、T-FAN)、AMIPLE、LiveFansの総登録会員数は241万人、有料会員数は85万人を突破し順調に伸びている。

 前19年1月期第3四半期累計の業績実績は、売上高28億2000万円(前年同期比59.4%増)、営業利益1億0900万円(同34.4%減)、経常利益9600万円(同37.3%減)、純利益3500万円(同71.6%減)に着地。8-10月期業績実績は、売上高11億3800万円(同97.2%増)、営業利益3400万円(同21.4%増)、経常利益2700万円(同58.8%増)、純利益2700万円(同2.5倍)と上向いている。

 前19年1月期業績予想は、売上高37億5600万円(前期比51.0%増)、営業利益1億1100万円(同54.1%減)、経常利益1億1700万円(同45.6%減)、純利益4100万円(同77.2%減)を見込む。年間配当予想は、未定(同15円を実施)としている。

 株価は、2017年10月30日につけた高値1912円から18年12月28日に上場来安値383円まで調整を挟んで1月17日高値778円と買わた後、上げ一服でモミ合っている。総登録会員数は241万人、有料会員数は85万人を突破し順調に伸び、今20年1月期は増収増益に転じる見通しで、3月15日に予定される本決算の発表は注目される。26週移動平均線が上値抵抗線になっており、日柄調整が進むのを待つ段階だが、550円前後で下値を固めるようであれば、リバウンド狙いで買いを考えるところだろう。(株式評論家・信濃川)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る