【株式市場】日経平均は中東情勢の割に堅調で3日ぶりに反発し2部指数を除き全般堅調

株式

◆日経平均は2万1116円89銭(84円89銭高)、TOPIXは1546.71ポイント(5.21ポイント高)、出来高概算(東証1部)は少なく10億6848万株

チャート13

 6月14日(金)後場の東京株式市場は、中東と石油を巡る情勢が土・日の間に動く可能性があるためか、個別物色の展開になり、ワイヤレスゲート<9419>(東1)が訪日外国人向けのプリペイドSIMカードなどを材料に13時にかけて一段高。Hamee<3134>(東1)は4月決算が好感されて一段高。日経平均は、ほぼ前引けと同水準の55円高(1万1087円)で始まり、14時半頃に前場の高値を2円ほど上回る87円73銭高(2万1119円73銭)まで上げ、大引けも堅調で3日ぶりに反発した。

 一方、東証2部指数は2日続落し、マザース指数、日経JASDAQ平均は反発した。

 後場は、ディー・エル・イー<3686>(東1)が朝日放送グループHD<9405>(東1)との資本業務提携による拡大期待が再燃との見方で一段高。メディアシーク<4824>(東マ)は出資先のLink-Uの7月上場が決定とされて5日ぶりに大幅反発。チエル<3933>(JQS)は高校生の進学サービスなどを行う企業など2社の子会社化が注目され急伸。

 東証1部の出来高概算はSQ関連売買が加わった割には少なく10億6846万株(前引けは6億2178万株)、売買代金はそれほどでもなく2兆19億円(同1兆1925億円)。1部上場2142銘柄のうち、値上がり銘柄数は1303(同1371)銘柄、値下がり銘柄数は737(同666)銘柄。

 また、東証33業種別指数で値上がりした業種は26業種(前引けは23業種)となり、値上がり率上位の業種は、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭、小売り、情報・通信、電気機器、サービス、その他製品、などとなった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■ガソリン・軽油の暫定税率廃止法成立  ガソリン暫定税率廃止法は11月28日に成立し、ガソリン税2…
  2. ■うつ・統合失調症・発達障害を脳から理解する、最前線研究を平易にまとめた一冊  翔泳社は11月25…
  3. 【新築マンションの短期売買を分析】  国土交通省は11月25日、三大都市圏および地方四市の新築マン…
2025年12月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
293031  

ピックアップ記事

  1. ■「大きく産んで小さく育てる」IPO市場、期待裏切る後半戦  48勝2分10敗である。2025年の…
  2. ■日銀イベント通過で円高前提、紙・パ株が師走相場の主役候補  今週のコラムは、日銀の金融政策決定会…
  3. ■FOMC通過も市場は波乱、金利と為替に残る違和感  FRB(米連邦準備制度理事会)のFOMC(公…
  4. ■眠れる6900トンの金が動き出す、「都市鉱山」開発でリデュース株に追い風  今週の当コラムは、金…
  5. ■天下分け目の12月10日、FRB利下げで年末相場は天国か地獄か?  天下分け目の12月10日であ…
  6. ■AI・データセンター需要拡大に対応、測定能力は従来比最大2倍  リガク・ホールディングス<268…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る