【特集】第2、第3のテレワーク関連株に注目、仮想デスクトップ・テレビ会議関連など

銘柄 上がる 上昇 高い ストップ高
特集

 新型肺炎は、2002年のSARSでは、最初の感染発生が2002年11月、中国政府が、WHOに報告したのが2003年2月と遅れ、WHOが、SARS封じ込め成功を発表したのが2003年7月で、発生から収束まで8カ月から5カ月の時間を要した。この最悪ケースを当てはめ、今回の新型肺炎が、パンデミックとして長引けば東京オリンピックの開催期間まで及ぶことになる。

 ネットで流れたといわれる開催中止は、フェイクニュースに違いないが、WHOとIOC(国際オリンピック委員会)が意見交換をしたと伝えられたのは当然だろう。各国代表選手団・スタッフの出場辞退、観戦チケットの購入者の権利放棄により無観客試合などを回避するためにも、万全の防疫体制の構築が望まれることになる。東京オリンピック関連のテレワークに新型肺炎対応のテレワークが上乗せとなれば、関連株のビジネスチャンスは大きく膨らむ。第2、第3のテレワーク関連株にアプローチして、2月相場の「マン・オブ・ザ・マッチ」を掘り当てたい。

■アセンテックの再動意を含めテレビ会議関連株からアプローチして深掘り

 「マン・オブ・ザ・マッチ」の第1番の候補株は、アセンテックと並んで仮想デスクトップ・テレビ会議システム関連株が浮上する。NECネッツエスアイ<1973>(東1)テリロジー<3356>(JQS)ブイキューブ<3681>(東1)インターネットイニシアティブ<3774>(東1)テラスカイ<3915>(東1)SBテクノロジー<4726>(東1)などと続く。

 また認証システムのソリトンシステムズ<3040>(東1)、スマホ端末管理サービスのオプティム<3694>(東1)、クラウド関連のクラウドワークス<3900>(東マ)エイトレッド<3969>(東1)、RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)関連のTDCソフト<4687>(東1)ベイカレント・コンサルティング<6532>(東1)RPAホールディングス<6572>(東1)タイムカードのアマノ<6436>(東1)、グループウェアのサイボウズ<4776>(東1)、ホームセキュリティのホーチキ<6745>(東1)なども外せず、深掘りしたい。

■周辺銘柄のサテライスオフィス関連株など幅広く小型株妙味

 周辺銘柄ではサテライスオフィス・レンタルオフィス関連のギグワークス<2375>(東2)、ティーケーピー<TKP、3479>(東マ)ソーシャルワイヤー<3929>(東マ)、オフィス空間デザインのコスモスイニシア<8844>(JQS)乃村工藝社<9716>(東1)丹青社<9743>(東1)、オフィス家具のコマニー<7945>(東1)小松ウオール工業<7949>(東1)イトーキ<7972>(東1)コクヨ<7984>(東1)オカムラ<7994>(東1)内田洋行<8057>(東1)、ネットワーク構築のコムシスホールディングス<1721>(東1)都築電気<8157>(東2)なども幅広く関連株人気を高めよう。

 いずれも小型株で割安放置となっている銘柄の少なくなく、値幅効果を発揮しよう。

【関連記事情報】
【どう見るこの相場】2月相場で活躍に貢献する銘柄「マン・オブ・ザ・マッチ」候補とは?

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  2. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…
  3. ■金融政策転換が映す相場の地殻変動、投資視点は次の段階へ  長期にわたり株式市場を押し上げてきた金…
  4. ■為替が握る業績相場の行方、円安継続が選別相場を加速  株式市場が金融環境主導の相場から業績重視の…
  5.  再生可能エネルギーの次を見据えた次世代エネルギー分野では、実用化への距離が縮まりつつある核融合発電…
  6. ■AI圏外で存在感を増すディープ・テック、次世代エネルギー関連株に再評価余地  ハイテク株市場では…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る