日立製作所＜６５０１＞（東１）は、１３円９０銭安の８３０円５０銭と反落、場中値では２５日線を割り込んでいる。主力株全般が軟調となっていることの影響を受けているようだ。中長期的な視点では引き続き注目できそうだ。

　５月８日付の日本経済新聞朝刊が「同社は２０１６年度以降の研究開発費を、１５年度見込みより約３割増やし、年５０００億円程度にする。日立が世界市場で競争する米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）や独シーメンスに匹敵する規模とし、センサーや人工知能、ロボットに集中投資する。」と報じている。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）や独シーメンスに匹敵する水準まで引き上げ、世界市場での勝ち残りを目指すとしており、中長期的な視点から日立は今後も市場の関心を集めると予想される。

　足元の業績は、前２０１５年３月期売上高９兆７６１９億７０００万円（前期比２．１％増）、営業利益６００４億７９００万円（同１１．６％増）、純利益２４１３億０１００万円（同８．９％減）に着地。年間配当は１２円（同１．５円増）を予定。

　今１６年３月期から会計基準を米国基準から国際基準（ＩＦＲＳ）に変更するため、単純比較はできないが、通期業績予想は、売上高９兆９５００億円、営業利益６８００億円、純利益３１００億円を計画。年間配当は未定としている。

　北米が牽引しグローバル事業が拡大。今期はグローバル事業の拡大、サービス事業の拡大フロント力の強化によって顧客の成長を支援し社会イノベーション事業が拡大した。今期は、引き続き、グローバル事業の拡大、サービス事業の拡大を図るとともに、スマトラによるコスト削減を図る方針。グローバル事業は海外売上高比率が２０１４年３月期実績４５％、前１５年３月期４７％、今１６年３月期５０％へ高める方針。

　サービス事業はサービス売上高比率が２０１４年３月期実績３２％、前１５年３月期３５％、今１６年３月期３８％へ高める方針。スマトラによるコスト削減は売上原価およびＳＧ＆Ａの低減、ＣＣＣ（製造・サービス等）の改善を実施する。

　株価は、１月２７日につけた年初来の高値９２２．９円から２月１７日に年初来の安値７６６円と調整。その後、８６０円手前を上値にモミ合っている。月足では９カ月移動平均線が上値を抑えるものの、２４カ月移動平均線が下支えしており、日柄調整が進み業績が順調に推移すれば十分上値を試す余地はある。ここから下押す場面があれば、中長期的な視点で買い妙味が膨らもう。