【注目銘柄】ファーマフーズは昨年来安値から4連騰、連続最高純益を見直し売られ過ぎ修正買いが増勢

 ファーマフーズ<2929>(東1)は2日、64円高の1680円まで上げて4営業日続伸し、今年1月28日につけた昨年来高値1472円から底上げしている。今2020年7月期業績が、続伸見込みで純利益が連続して過去最高を更新し、昨年12月3日に発表した今7月期第1四半期(2021年8月~10月期、1Q)業績が、大幅黒字転換して着地し、期初予想の今期第2四半期(2021年8月~2022年1月期、2Q)累計業績を上回る高利益進捗率を示したことを手掛かりに売られ過ぎ修正買いが増勢となった。テクニカル的にも、東証第1部の今年1月の月間値下がり率ランキングで23%超の下落と第78位にランクインしたことが「リターン・リバーサル」期待につながっている。

■「ニューモ育毛剤」が累計出荷1000万本を達成し通販事業が大幅増

 同社の今7月期業績は、売り上げ606億3100万円(前期比29.7%増)、営業利益57億7300万円(同1.8%増)、経常利益57億8800万円(同0.4%増)、純利益40億2100万円(同4.7%増)と予想され、純利益は前期の過去最高(38億4100万円)を連続更新する。バイオメディカル事業と機能性素材事業、通販事業を経営の3本柱としており、バイオメディカル事業ではニワトリ由来抗体作成技術で大手製薬会社と提携交渉を進め、機能性素材事業では、主力商品「ファーマギャバ」が、国内の機能性食品製品制度の採用第1位をキープし、通販事業では機能性素材を配合したサプリメントや医薬部外品、化粧品を展開し「ニューモ育毛剤」が好調に推移していることなどが要因となる。

 とくに今期1Qは、「ニューモ育毛剤」が昨年11月に累計出荷数が1000万本を達成し、1Q売り上げが74億3100万円、定期顧客件数は54万3602件と高水準をキープしリピート顧客が業績を押し上げ、通販事業の売り上げは120億9100万円(前年同期比52.6%増)、セグメント利益は18億1800万円(前年同期は13億3900万円の赤字)と高変化した。このため1Q業績は、売り上げ126億600万円(前年同期比50.3%増)、営業利益15億7500万円(前年同期は14億2800万円の赤字)、経常利益16億1700万円(同14億500万円の赤字)、純利益12億3100万円(同14億2700万円の赤字)で着地した。利益は、今期2Q累計予想業績を4億6700万円~6億4600万円上回り、業績期待を高めている。

■PER11倍の修正でまず25日線水準の1887円を奪回

 株価は、昨年2月の前期第2四半期業績の上方修正をテコに昨年来高値3820円まで買い進まれ、昨年7月の前期通期業績の上方修正でストップ高して3540円高値をつけたが、今期業績の発表では連続増益率の縮小や記念配当を廃止する減配がマイナス評価されて下値を探り、今期1Qの高変化業績にも反応薄で昨年来安値追いとなった。PERは11.6倍、25日移動平均線から14.3%のマイナスかい離と売られ過ぎを示唆しており、まず25日線水準の1887円を奪回し、今年1月の年初来高値2284円へのサヤ寄せを強めよう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国際特許分類や元素リストを用いて多様な解決策を自動生成  AGC<5201>(東証プライム)は1…
  2. ■Newton・GR00T・Cosmosを軸にロボット研究を高速化  NVIDIA(NASDAQ:…
  3. ■700億パラメータ規模の自社LLMを金融仕様に強化、オンプレ環境で利用可能  リコー<7752>…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■鶏卵高騰・クマ被害・米政策転換、市場が注視する「3素材」  2025年11月、師走相場入りを前に…
  2. ■AI株からバリュー株へ資金移動、巨大テックの勢い一服  「AIの次はバリュー株」と合唱が起こって…
  3. ■日銀トレード再び、不動産株に眠る超割安銘柄  今週の投資コラムは、政策金利据え置きの投資セオリー…
  4. ■日銀据え置きでも冴えぬ不動産株、銀行株が主役に  株価の初期反応が何とも物足りない。10月30日…
  5. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  6. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る