久世＜２７０８＞（ＪＱＳ）は、７円高の７０７円と３日続伸して始まり、８月２５日、２６日に顔合わせした年初来安値から底上げをしている。寄り付き後は６円安と下ぶれ、前日終値を挟んでもみ合いを続けているが、世界同時株安の波及で売られ安値を再確認しダメ押しをし、今３月期業績の黒字転換業績を見直し下げ過ぎとして内需割安株買いが下値で根強く増勢となっている。今年９月８日から９日まで「久世展示会」を開催し、主力顧客先の外食産業向けにメニュー提案を行うことなども、業績期待を高めサポート材料視されている。

■メニュー提案で新規顧客を開拓しグループ会社との連携も強化

同社は、外食・中食業界を顧客にする業務用食材卸で、前３月期業績は、消費税増税後の節約志向や急激な円安に伴う原材料価格の上昇などが響いて、創業後、初の赤字決算となった。これに対して今期業績は、売り上げ６３７億円（前期比６．４％減）、営業利益１億２０００万円（前期は３億６５００万円の赤字）、経常利益２億３５００万円（同１億９９００万円の赤字）、純利益２億２０００万円（同４億１２００万円の赤字）と黒字転換を見込んでいる。推進中の中期経営計画に基づき、首都圏、関西圏、中部圏の３大都市圏で食材卸のナンバーワンを目指して、毎月１回開催の食材セミナーや半年に１回開催する「久世展示会」などで顧客へメニューを提案して新規顧客を開拓、さらに今年４月に商品本部を新設して４本部体制としてマネジメント能力も強化し、物流効率化を進めることが寄与するもので、純利益は、昨年４月に連結子会社化した東京・築地市場の仲卸・旭水産向けに計上した減損損失２億４１００万円が消えて大きく黒字転換する。

この旭水産のグループ化は、取扱商品の高価格帯鮮魚によってミドル～アッパー層の外食企業を開拓する新中期経営計画の成長戦略の一翼を担っており、同中期計画では、２０２０年開催の東京オリンピックを控えて東京・神奈川を重点地区に位置付け、野菜を取扱食材とする子会社の久世フレッシュ・ワンとも連携も強め、最終年度の２０１８年３月期には、売り上げ７００億円、営業利益７億円、ＲＯＥ（株主資本利益率）８％を目指している。

■２５日線水準での三角保ち合いが煮詰まり低ＰＥＲ・ＰＢＲ修正

株価は、前期配当の最終権利取りでつけた年初来高値７５６円から権利落ちで同安値６７０円まで下げ、今期業績の黒字転換予想で７５０円まで再騰し７００円台出没を続けてきたが、世界同時株安の波及で再度の下値確認となった。ＰＥＲは１１倍台、ＰＢＲは０．５倍、配当利回りは１．７８％と割安で、株価急落で下回った２５日移動平均線を回復し、三角保ち合いに煮詰まり感も強めており、年初来高値奪回からに昨年１月高値９２７円に向け再発進しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）