【忠田公夫の経済＆マーケット展望】日本株の買い場接近、ＮＹダウは量的緩和終了を織込み中
- 2015/9/7 09:49
- 株式投資News
７月５日付けの当欄でテクニカル分析の視点に立脚して、「６月２９日にＮＹダウが終値ベースで、３月２日の１万８２８８ドルの高値と５月１９日の１万８３１２ドルの高値（ダブルトップ）の間の安値１万７６３５ドルを静かに割り込んだ事実（６月２９日の終値１万７５９６ドル）を見過ごしてはならない。今後３週間で１万８１５０ドルをブレイクできないようだと、さらなる下値模索を余儀なくされそうだ」と指摘した。
ＮＹダウはその後、７月１６日に終値で１万８１２０ドルまで反発したものの、これが戻り高値となり、８月２５日には１万５６６６ドルまで下落するに至ったのである。
では、今回のＮＹダウの下落は一体、何を示唆しているのだろうか。０８年９月のリーマン・ショック後の未曽有の金融危機（当時、グリーンスパン元ＦＲＢ議長は５０年に一度の危機と形容した）を克服するために、米国政府は財政支出や不良債権処理策などあらゆる対策を講じたのは周知の通り。
なかでも、ＦＲＢが３度にわたり実施した量的緩和策（ＱＥ１・ＱＥ２・ＱＥ３）による市場への大量の資金供給が、資産価格の大幅な上昇や新興国におけるドル建て資金の調達に多大の貢献をしてきた。
このような努力が結実し、ＮＹダウは０９年３月９日の終値６５４７ドルを大底として、今年５月１９日の同１万８３１２ドルの高値まで、６年２か月余りの間に１万２千ドル近い大幅な値上がり（時価総額の大幅な拡大は米国経済に膨大な資産効果をもたらした）を実現したのである。
この株価上昇の原動力とも言える量的緩和策が終了し、ＦＲＢは諸情勢をよく見極めたうえで、最初の利上げを遠からず実施しようとしている。つれて、米国の投資信託やヘッジファンド、年金などが新興国に投資してきた大量の資金にも少なからず影響が及ぶことは不可避と見られる。
つまり、今回の大幅な下げは、量的緩和策による米国経済の正常化を先取りして上昇してきた相場がいったん終わりを告げたことを物語っているのではないだろうか。下げを増幅した中国リスクへの警戒は怠れないが、好業績の日本株の買い場は徐々に接近しつつある、と見ている。（忠田公夫＝アナリスト）
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