TDSE、ノーコード生成AIツール「Dify」サービスサイト公開、業務効率化に期待

■RAG機能搭載で社内知識を活かしたチャットボットも構築可能

 TDSE<7046>(東証グロース)は9月30日、ノーコードで生成AIアプリを開発できるツール「Dify」のサービスサイトを公開したと発表。Difyは米国LangGenius社が開発したプラットフォームで、プログラミングの知識がなくても直感的に生成AIアプリを構築できる。TDSEは日本初のDifyオフィシャルパートナーとして、国内でのライセンス販売や開発・活用支援を担う。

 Difyの主な特徴は三つある。第一に、OpenAIやAnthropic、Azure OpenAI、Llama2など、多様な大規模言語モデル(LLM)に接続可能で、ビジネスニーズに応じて柔軟に切り替えられる。第二に、RAG(Retrieval Augmented Generation)技術を標準搭載しており、社内資料や外部情報を参照したチャットボットの構築が可能だ。第三に、Google検索やSlackなどの外部ツール、DALL-Eや Stable Diffusionといった画像生成AIとの連携ができる。

 Difyの活用例として、RAGを利用した社内用チャットボットの導入が挙げられる。総務・人事部門やシステム部門への問い合わせに対応することで、業務効率化を実現できる。TDSEは、2013年の創業以来、AIとデータサイエンスを活用したソリューションを提供しており、Difyを通じて顧客のデータ利活用をさらに支援していくとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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