トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は１月１４日に２５年２月期第３四半期累計連結業績を発表した。既存店売上が好調に推移して大幅増収増益だった。そして通期の大幅増収増益予想を据え置いた。第３四半期累計の進捗率が順調であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は反発力の鈍い形だが調整一巡感を強めている。好業績を評価して出直りを期待したい。

■２５年２月期３Ｑ累計大幅増収増益と順調、通期も大幅増収増益予想

　２５年２月期第３四半期累計（３月～１１月）の連結業績は、売上高が前年同期比２２．７％増の３０５億１５百万円、営業利益が２０．５％増の２９億８２百万円、経常利益が２０．０％増の３０億１１百万円、そして親会社株主帰属四半期純利益が２２．３％増の１９億５８百万円だった。

　既存店売上が好調に推移して大幅増収増益だった。営業利益の前年同期比５億０７百万円増益の分析は、単体・既存店等で８億７３百万円増加、単体・当期新店で７１百万円減少、単体・その他で５億８５百万円減少（店舗買取以外の買取チャネルの人員増加で１億１６百万円減少、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で５５百万円減少、センター拡張移転に伴うコスト増加で３３百万円減少、レンタル事業の減益で５２百万円減少）、グループ会社の利益貢献で２億９０百万円増加だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前年同期比１０７．３％、販売件数は１０２．８％、１件あたり販売単価は１０４．４％と好調に推移した。単体ベースの既存店売上総利益率は６４．９％で０．８ポイント低下した。内訳は商品ミックス変化（免税販売を中心とする原価率の高い高単価商材が増加）の影響で約０．５ポイント低下、会計処理変更（仕入送料の一部を販管費から売上原価に変更）の影響で約０．２ポイント低下した。連結ベースの仕入高は２０．１％増加した。連結ベースの新規出店は合計１７店舗で、２５年１月末時点のグループ合計店舗数（海外およびＦＣを含む）は２９３店舗となった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０３億２０百万円で営業利益が１３億４９百万円、第２四半期は売上高が９２億９４百万円で営業利益が３億９５百万円、第３四半期は売上高が１０９億円で営業利益が１２億３６百万円だった。なお季節要因として、第１四半期は引越シーズンで単価の高い家具や生活家電等の需要が高まるのに対して、第２四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第１四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性がある。

　通期連結業績予想（２４年７月１０日付で上方修正）は据え置いて売上高が２４年２月期比２１．５％増の４１８億６２百万円、営業利益が２０．７％増の４０億４１百万円、経常利益が２０．０％増の４０億６９百万円、親会社株主帰属当期純利益が２１．５％増の２７億２３百万円としている。配当予想（２４年７月１０日付で第２四半期末２円上方修正）も据え置いて２４年２月期比６円増配の３４円（第２四半期末１８円、期末１６円）としている。予想配当性向は２９．３％となる。

　成長投資を実行しつつ、通期ベースで売上高、利益とも２０％以上の成長率維持を目指す。下期の前提としては単体ベースの既存店売上１０４％、連結ベースの売上総利益率５９．５％（上期実績６０．２％）で販管費比率４９．３％（同５１．３％）としている。また連結ベースの新規出店は通期で２３店舗の見込みとしている。

　第３四半期累計の進捗率は売上高７３％、営業利益７４％、経常利益７４％、親会社株主帰属当期純利益７２％となる。第２四半期の構成比が小さい季節要因を勘案すれば進捗率は順調と考えられる。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は調整一巡

　株価は反発力の鈍い形だが調整一巡感を強めている。好業績を評価して出直りを期待したい。１月１４日の終値は１３５９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１６円２３銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の３４円で算出）は約２．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６２円０６銭で算出）は約３．８倍、そして時価総額は約３３１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）