ブリヂストン、ＥＮＥＯＳマテリアル、日揮ＨＤが連携強化、植物資源由来合成ゴムタイヤの実用化へ
- 2025/2/5 16:24
- プレスリリース
■２０３０年代前半の商業化目指す
ブリヂストン＜５１０８＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳマテリアル、日揮ホールディングス＜１９６３＞（東証プライム）の３社は２月５日、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた連携を加速することを発表した。この取り組みは、２０２２年から３社が進めてきた基礎的な技術検討や市場調査の成果を基盤としている。
２０２４年７月にＮＥＤＯの「バイオものづくり革命推進事業」に採択されたことを受け、３社は植物資源由来のバイオエタノールからバイオブタジエンの製造、合成ゴムの製造、そしてタイヤの開発という一連の取り組みを促進する。２０２８年までにパイロット装置による技術実証を開始し、２０３０年代前半の商業化を目指している。
同取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティ向上や将来的なブタジエンの安定確保が期待できる。また、植物資源由来の合成ゴムの使用により、タイヤの廃棄・リサイクル段階でのＣＯ２削減にも貢献する。３社はそれぞれの強みを活かし、ブリヂストンがタイヤ開発、ＥＮＥＯＳマテリアルが合成ゴム製造、日揮ＨＤがプロセスエンジニアリングと触媒開発を担当する。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
関連記事
ピックアップ記事
-
2025/12/15
ベルシステム２４、ＡＶＩＬＥＮ、伊藤忠商事、ＡＩエージェント共創支援で業務提携■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援 ベルシステム２４ホールディングス＜６… -
2025/12/14
国税庁、令和６事務年度の税務調査結果を公表、追徴税額は過去最高、ＡＩ活用で調査高度化■調査件数拡大と効率化で追徴税額１４３１億円 国税庁は１２月、令和６事務年度における所得税および… -
2025/12/14
【クマ出没と企業活動への影響：調査】企業の６．５％で影響、地域経済への影響が拡大■企業の６．５％がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で４割に迫る 東京商工リサーチ（ＴＳＲ）は…
