■２０２６年ＷＢＣ、米国、日本、プエルトリコの３カ国で開催

　２０２６年３月５日から１７日にかけて、第６回ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）が開催される。開催地は米国、日本、プエルトリコの３カ国で、前回大会を上回る商業的・経済的規模での展開が見込まれている。出場は２０２３年大会の上位１６カ国に予選通過４カ国を加えた計２０カ国（日本、韓国、オーストラリア、チェコ、チャイニーズ・タイペイ、アメリカ合衆国、メキシコ、イタリア、イギリス、ブラジル、カナダ、キューバ、パナマ、コロンビア、ニカラグア、ドミニカ共和国、オランダ、イスラエル、ベネズエラ、プエルトリコ）。世界の頂点を争う国際大会として、野球界の注目を集める。

■東京ドーム６大会連続、米国でも市場拡大

　大会は３月５日の東京プール開幕で幕を開け、１次ラウンドを各国で実施する。準々決勝はヒューストンとマイアミ、準決勝以降はマイアミのローンデポ・パークで行われる。東京ドームは第１回大会から６大会連続の開催地となり、アジア野球の拠点としての役割を担う。ヒューストンではダイキン・パークが初の開催地に選ばれ、米国内での市場拡大も図られる。

■侍ジャパン連覇なら経済効果９３００億円超

　今大会の焦点の一つが経済波及効果である。侍ジャパンが優勝した場合、日本国内の経済効果は約９３００億円に達するともいわれている。２０２３年大会の約６５４億円と比べ約１．６倍に拡大する計算で、メディア権料の上昇やインバウンド需要、スター選手の活躍に伴う関連消費の増加が背景にある。開催地プエルトリコでも数千万ドル規模の直接効果が見込まれる。

■協賛７０社、ネットフリックスが国内独占配信

　ビジネス面ではスポンサーの拡充が顕著である。コナミグループ＜９７６６＞（東証プライム）、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東証プライム）、日本航空＜９２０１＞（東証プライム）、伊藤園＜２５９３＞（東証プライム）、ＩＨＩ＜７０１３＞（東証プライム）、セイコーグループ＜８０５０＞（東証プライム）、ＴＥＮＴＩＡＬ＜３２５Ａ＞（東証グロース）、興和＜６００９＞（東証プライム）などの日本企業に加え、ニューバランスといった海外ブランドも名を連ねる。

　また、ディップ＜２３７９＞（東証プライム）が東京プールの冠スポンサーを務め、アサヒグループホールディングス＜２５０２＞（東証プライム）がオフィシャルビールパートナーとして参画する。さらに、ＮＸホールディングス＜９１４７＞（東証プライム）が日本代表のチームスポンサーを、ＪＴＢが公式ホスピタリティパートナーを担うなど、国内企業の関与は多岐にわたっている。

　メディア戦略も転換点を迎える。日本国内のライブ配信・放映は米動画配信大手のＮｅｔｆｌｉｘ（ネットフリックス）が独占パートナーとなる。米国ではフォックス・スポーツが全試合を放送し、韓国やドイツでも放映権契約が締結済みだ。放映権料とスポンサー料の双方が拡大し、ＷＢＣは巨大な経済圏を形成する国際イベントへと進化している。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）