テクノプロ・ホールディングス＜６０２８＞（東１・売買単位１００株）は、２０１４年12月15日に東証１部に新規上場した。17日に２０２３円の高値を示現した後、１９００円台を推移。この近辺での動きが続くと高値奪回を期待した向きが目先、売ってくる可能性がある。このため、短期的には軟調な展開が予想されるものの、来期の好業績に対する評価はこれからで、株価は中勢３０００台をめざす可能性が強い。

同社は技術系人材サービス企業として国内最大の技術社員数を有する。機械、電気・電子、ＩＴインフラ、ソフト開発、化学、生化学、建設施工管理など幅広い技術領域で人材を提供している。日本における技術者派遣ビジネスの市場規模は２０１０年３９６０億円、２０１１年４１５０億円、２０１２年４３００億円、２０１３年４４５０億円とだいたい年間１５０億円ていど、規模を拡大してきている。この流れは続いているもようで、２０１４年には４６００億円前後に増加するものと期待される。企業の競争力アップに対するニーズは高く、つれて研究開発投資は年々拡大している。市場規模の増加スピードは高まることはあっても、決して減少することはないと考えられる。

このため、同社を取り巻く事業環境は明るさを増している。しかも、２０１４年７月に４法人（シーテック、テクノプロ・エンジニアリング、ＣＳＩ、ハイテック）がテクノプロとして合併され、同社グループの業務効率化は一段と改善された。こうしたことから、２０１５年６月期の業績は売上高７９６億２６００万円（前期比7.4%増）、営業利益70億８００万円（同23.2%増）、税引き前利益65億円（同54.7%増）、当期純利益63億５１００万円（同57.7%増）を確保する見込みだ。

税引き前利益の増益率の高さは注目に値したが、株価的にはすでに織り込み済みの感が強い。また、信用買い残高が１８８万株におよび、これが当面、上値を圧迫する要因となりそうだ。このシコリをほごすためには、多少時間が必要かも知れない。しかし、来期の好業績がハッキリしてくれば、再び買い気が盛り上がり上値のシコリは一挙に解消される公算が強い。この肝心の来期の業績見通しは、前述したように事業環境が明るいために、増収増益を確保するものと予想される。

目先の利食いを期待した向きは、仮に株価が17日の高値を抜くような場面では一旦、売って再度、下押した局面を拾う作戦が有効だろう。中長期の投資を考えている向きも下押し局面を待って、安値を丹念に買うことを薦めたい。