電設資材商社のトシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱＳ）の株価は、やや水準を切り下げて調整局面だったが、１２月以降は２８００円～２９００円近辺で推移して調整一巡感を強めている。自己株式取得や０．８倍近辺の低ＰＢＲも支援材料として切り返しの展開だろう。

首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、他社にはない専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

今期（１５年５月２０日期）の連結業績見通しは前回予想（７月４日公表）を据え置いて売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

第２四半期累計（１４年５月２１日～１１月２０日）は前年同期比２．１％減収、同１８．７％営業減益、同１２．３％経常減益、同１２．７％最終減益で、通期見通しに対する進捗率は売上高が４８．０％、営業利益が４０．２％、経常利益が４３．１％、純利益が４３．７％だが、建設関連で下期の構成比が高い収益構造を考慮すれば概ね順調な水準だろう。

１４年４月の消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷、夏場の天候不順によるエアコン商戦の不発、新本社ビルへの移転に伴う賃借料の増加や減価償却費の増加などがマイナス要因だが、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果が期待される。

なお８月１１日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、１月３０日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって１万４３００株を１株当たり２７９３円で取得し、１月３１日時点での累計取得株式総数は５万２５００株、取得価額総額は１億４９５１万８０００円となった。

株価の動きを見ると、１４年８月高値３１４５円からやや水準を切り下げて調整局面だったが、１２月以降は概ね２８００円～２９００円近辺で推移して調整一巡感を強めている。

２月１０日の終値２８５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は１．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。

週足チャートで見ると、１３週移動平均線が戻りを押さえる形となったが、２８００円近辺で下げ渋り調整一巡感を強めている。自己株式取得や０．８倍近辺の低ＰＢＲも支援材料として切り返しの展開だろう。