【引け後のリリース】小野測器が今年も自己株式の消却を発表し３．７０％を処理
- 2015/3/5 17:32
- 今日のマーケット
■この数年をみると自社株買いと消却をほぼ毎年実施
小野測器＜６８５８＞（東１）は５日の大引け後、自己株式の消却を発表し、３月１８日付で発行済み株式総数の３．７０％に当たる５０万株を消却するとした。株主還元策のひとつになり、この分だけ株式価値が向上する。自己株の消却は、この数年を見るだけでも２０１１年３月（発行株数の４．１３％）、１３年３月（同３．４５％）、１４年３月（同３．５７％）とほぼ毎年実施している。
また、自社株買い（自己株式の取得）はこの数年、複数回行う年も合って毎年実施しており、２０１５年も行う可能性があるとして期待されている。 同社は、この数年を見るだけでも、自己株の消却を２０１１年３月（発行株数の４．１３％）、１３年３月（同３．４５％）、１４年３月（同３．５７％）とほぼ毎年実施しているほか、自社株買い（自己株式の取得）は２０１２年５月から６月まで（発行済み株式総数の１．０７％）、２０１２年８月から１２月まで（同２．２％）、２０１２年１１月から１２月まで（同１．８５％）、２０１３年２月上旬から下旬まで（同０．９４％）、２０１３年５月から６月まで（同０．７６％）、２０１３年９月から１２月まで（同１．１４％）、２０１４年７月から１２月まで（同４．２４％）、と年に複数回行うケースを交えて毎年実施している。
株価は２０１２年の４００円台を下値圏として回復し始め、１３年に１０９４円まで上げて以降は１０００円前後を往来するもみ合い相場となっている。直近は９４５円前後で推移。全１２月期の業績は営業・経常利益とも３割減益になり、今期の予想も純利益は減益としたため株価の動意は薄いが、株価は１株純資産の７掛けの水準（ＰＢＲ０．７倍台）のため割安。今年も自社株買いを行う可能性があるため材料含みといえる。
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