【引け後のリリース】小野測器が今年も自己株式の消却を発表し3.70%を処理

引け後のリリース

■この数年をみると自社株買いと消却をほぼ毎年実施

 小野測器<6858>(東1)は5日の大引け後、自己株式の消却を発表し、3月18日付で発行済み株式総数の3.70%に当たる50万株を消却するとした。株主還元策のひとつになり、この分だけ株式価値が向上する。自己株の消却は、この数年を見るだけでも2011年3月(発行株数の4.13%)、13年3月(同3.45%)、14年3月(同3.57%)とほぼ毎年実施している。

 また、自社株買い(自己株式の取得)はこの数年、複数回行う年も合って毎年実施しており、2015年も行う可能性があるとして期待されている。 同社は、この数年を見るだけでも、自己株の消却を2011年3月(発行株数の4.13%)、13年3月(同3.45%)、14年3月(同3.57%)とほぼ毎年実施しているほか、自社株買い(自己株式の取得)は2012年5月から6月まで(発行済み株式総数の1.07%)、2012年8月から12月まで(同2.2%)、2012年11月から12月まで(同1.85%)、2013年2月上旬から下旬まで(同0.94%)、2013年5月から6月まで(同0.76%)、2013年9月から12月まで(同1.14%)、2014年7月から12月まで(同4.24%)、と年に複数回行うケースを交えて毎年実施している。

株価は2012年の400円台を下値圏として回復し始め、13年に1094円まで上げて以降は1000円前後を往来するもみ合い相場となっている。直近は945円前後で推移。全12月期の業績は営業・経常利益とも3割減益になり、今期の予想も純利益は減益としたため株価の動意は薄いが、株価は1株純資産の7掛けの水準(PBR0.7倍台)のため割安。今年も自社株買いを行う可能性があるため材料含みといえる。

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