■主力のファスニング事業の回復で、再度成長路線に戻る

　あと施工アンカーのサンコーテクノ＜３４３５＞（東２）の１８年３月期は、金属系アンカーの販売が堅調であったことに加え、大型物件の受注等により、３期振りの増収増益を達成した。

　１８年３月期連結業績は、売上高１６３億２６百万円（前年同期比５．３％増）、営業利益１１億５９百万円（同３．１％増）、経常利益１１億６２百万円（同３．８％増）、純利益７億９６百万円（同０．７％増）となった。

　同社は、太陽光関連の商材の売上が好調であったことから１５年３月期は最高益更新を達成したものの、その後、太陽光関連の売上が減少し、１６年、１７年と減収減益となったものの、主力のファスニング事業の回復で、１８年３月期は増収増益と再度成長路線に戻ってきた。

　１８年３月期のファスニング事業は、売上高１２８億６５百万円（同８．５％増）、セグメント利益１６億７４百万円（同８．３％増）となった。売上高の概要は、金属系あと施工アンカー４８億１６百万円、接着系あと施工アンカー１４億７８百万円、各種工事関連２３億３９百万円となっている。中でも特に伸びたのが、各種工事関連で約４８％増と大型物件を受注したことから大幅増収となった。

　機能材事業は、売上高３４億６０百万円（同４．９％減）、セグメント利益４億１２百万円（同７．３％減）。売上高の概要は、アルコール検知機関連３億７８百万円（同２０％増）、電動油圧工具関連１８億５６百万円（同４．０％減）、ＦＲＰシート関連４億２０百万円（同２５．０％減）であった。

　トピックスとしては、同社が開発した引張試験機「テクノテスターＡ/ＲＴシリーズ」と歩道橋補修システム用「ｅ―シートＴシリーズ」の２製品が国土交通省・新技術情報提供システム「ＮＥＴＩＳ」へ登録されたことが挙げられる。「ＮＥＴＩＳ」に登録された製品を使った工法であると入札の落札率が高まることから、今後、入札に有利となる。

　新製品としては、鉄筋カッター「ＤＣＣ－１６３６８ＬＨ」を１８年２月に発売した。バッテリーを改良したことで、軽量化と長寿命化が進んだうえに、１６ミリメートルの鉄筋を約２．４秒で切断することが出来、これまでの製品の中では最速となっている。

　設備投資に関しては、野田工場で７段パーツフォーマーに９０百万円、奈良工場の自動スリワリ機に２７百万円投資した。更に、５月に流山市に「新ものつくりテクニカルセンター」をオープンすると共に、札幌支店を新築移転し、倉庫を拡充することで品揃えを充実した。

　同社では、年間３億円を目安として、安定成長基盤構築の観点から、有効な投資は積極的に行う方針である。１８年３月期は３億３１百万円、今期１９年３月期は３億円の投資を計画している。

■今期１９年３月期連結業績予想は２期連続の増収増益を見込む

　今期１９年３月期連結業績予想は、売上高１６８億円（前期比２．９％増）、営業利益１２億円（同３．５％増）、経常利益１２億１０百万円（同４．１％増）、純利益８億３５百万円（同４．８％増）と２期連続の増収増益を見込んでいる。

　今期の事業環境については、マイナス要因としては、資源価格の上昇や物流コスト増、慢性的な技能労働者の人手不足による建築着工量の伸び悩み、耐震工事の２０２０年以降への先延ばしなどが挙げられる。

　一方でプラス要因としては堅調な民間・公共設備投資、インフラ補修・保全の増加、東京オリンピック・パラリンピック関連事業の活性化等がある。

　この様な事業環境の中で、現場営業力を強力に推進したスペック受注の獲得、２０２０年以降の環境変化を先取りした中長期的な事業展開の推進、施工性に優れた製品の開発、原価低減努力・製造コストの見直し等により利益の確保を目指すとしている。

　ファスニング事業の１９年３月期売上目標は、１３６億９３百万円（同６．４％増）としている。金属系アンカーは、インフラ設備、土木向けで需要拡大が見込まれている。また、最も前期伸びた各種工事関連についても、土木・保全補修工事関連は、２０２０年以降の案件も含め、中長期の視点で物件を確保していく方針。

　一方、機能材事業は、アルコール検知器関連、電動油圧工具、ＦＲＰシートの合計売上高が前期より１億７５百万円伸ばす見込みである。しかし、これまで機能材事業に計上されていた外壁補修商材のアンカーピン等の販売シナジー効果を見込み今期よりファスニング事業へ移管することと、二重床関連商材等の販売を前期で販売終了とした影響で３１億０６百万円（同１０．２％減）と見込んでいる。

　今後の目標として、同社では、「中期経営ビジョン２０２０」のもとで、チーム人財力、現場力、ブランド力の３つの力をアップし、２０２０年までに外部環境に左右されない安定成長を実現する基盤・体制の構築を目指している。中長期目標数値として、平均売上高成長率５％、売上高営業利益率８％を掲げている。

　今期も増収増益と２期連続の増収増益を見込んでいるが、さらに中長期的な継続的な成長を実現するために、現在のフォローの風の中で会社の改革を促進している。