■長時間立ち仕事や長距離歩行の負担軽減、安全で快適な勤務環境を整備
日本航空（ＪＡＬ）＜９２０１＞（東証プライム）は１１月１３日、客室乗務員や国内外の空港スタッフが業務中にスニーカーを着用できる運用を開始したと発表。対象はＪＡＬやＪ‐ＡＩＲ、ＪＡＣなど６社に属する客室乗務員と、国内５６空港・海外４０空港で旅客サービスを担う約１万４千人の社員（委託先社員を含む）である。制服にスニーカーを選択肢として加えることで、長時間の立ち仕事や空港内での長距離歩行による身体的負担を軽減し、働きやすさや安全性を高める狙いがある。
今回の運用見直しは、社員一人一人が快適に勤務できる環境を整えることが、お客さまに対する細やかで親しみあるサービスの向上につながるという考えに基づく。同グループはこれまでにも、空港スタッフの暑さ対策として「開襟シャツ」や「空調付き安全ベスト」を導入しており、スニーカー着用の選択肢追加はこうした取り組みに続く施策となる。着用の自由度を広げることで、多様な勤務環境に適応した柔軟な働き方を支援する姿勢を明確にした。
ＪＡＬグループは、社員がいきいきと働ける環境づくりと、利用者の多様な価値観を尊重したサービス改善を今後も推進する方針を示す。安全・安心を前提とした上で、人と地球にやさしいフライトの提供を目指し、商品やサービスの磨き上げを進めるとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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